複利計算式をわかりやすく解説｜単利との違い・シミュレーション・活用法【2026年版】

「複利って聞いたことはあるけど、計算式が難しそうで自分には関係ない気がする……」

そう感じている方は多いかもしれません。しかし複利は、預金・投資信託・NISAなど、あらゆる金融商品に関わる基本的な仕組みです。金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、二人以上世帯の金融資産保有額の中央値は720万円、単身世帯では130万円となっており、多くの方がすでに複利の恩恵を受ける立場にあります。

この記事では、複利の仕組みと計算式を単利との違いも含めてわかりやすく解説し、シミュレーション例や資産運用への活用方法をご紹介します。

この記事のアドバイザー

記事監修アドバイザー認定済み 芳恵（よしえ）外資系保険会社で8年以上の経験を通し、1000名以上のお客様のライフプランや資産運用をサポートしてまいりました。あなたの大切な「今」と「未来」の生活を豊かにするための「お金の新習慣」。その一歩を、一緒に踏み出してみませんか。2級ファイナンシャル・プランニング技能士得意分野: 資産運用・生命保険

複利とは？その仕組みをわかりやすく解説

複利とは、元本に加えて、それまでに発生した利息にも次の利息がつく仕組みのことです。元本だけに利息がつく「単利」と比べると、運用期間が長くなるほど資産の増え方に大きな差が生まれます。

たとえば100万円を年利2%で運用した場合、単利では毎年2万円の利息が発生します。一方、複利では1年目に2万円の利息が元本に加わり、2年目は102万円に対して利息が計算されます。この繰り返しが、長い期間をかけて雪だるま式の効果を生み出します。

単利と複利の計算式と違い

単利の計算式

単利の計算方法はシンプルです。

単利の元利合計 ＝ 元本 × （1 ＋ 年利 × 年数）

例：元本100万円、年利2%、10年間の場合

- 合計利息 ＝ 100万円 × 2% × 10年 ＝ 20万円

- 元利合計 ＝ 120万円

複利の計算式

複利計算の基本となる計算式は次のとおりです。

複利の元利合計 ＝ 元本 × （1 ＋ 年利）^ 年数

例：元本100万円、年利2%、10年間の場合

- 元利合計 ＝ 100万円 × （1.02）^10 ≈ 121.9万円

- 単利との差 ＝ 約1.9万円

10年では差が小さく見えますが、期間が長くなるほどこの差は大きくなります。

複利計算のシミュレーション｜期間別の増え方

実際に複利がどれほど資産を増やすか、元本100万円・年利2%を例にシミュレーションしてみましょう。

20年を超えると差が大きく広がることがわかります。複利の効果は、期間が長いほど強力に働くのです。これが「時間を味方につける」と言われる理由です。

なお、国税庁が財産評価に用いる「基準年利率」においても複利表が活用されており、国税庁「令和8年分の基準年利率について（法令解釈通達）」では、長期（7年以上）の基準年利率が2.50%に設定されています。複利の考え方は、個人の資産運用だけでなく、税務上の財産評価にも広く使われている重要な概念です。

積立投資における複利計算方法

毎月一定額を積み立てる場合は、先ほどの一括投資とは異なる計算方法が必要です。積立の複利計算式は次のとおりです。

積立元利合計 ＝ 毎月の積立額 × {（1 ＋ 月利）^ 積立月数 − 1} ÷ 月利

少し複雑に見えますが、金融庁が提供する「つみたてシミュレーター」を使えば、簡単に試算できます。

積立シミュレーション例

毎月3万円、年利2%、20年間積み立てた場合を試算します。

- 積立元本の合計 ＝ 3万円 × 12ヶ月 × 20年 ＝ 720万円

- 複利運用後の元利合計 ≈ 約882万円

- 利息相当分 ≈ 約162万円

同じ金額を積み立てるだけで、複利の効果によって約162万円の利息が積み上がります。将来の資産形成を考えるうえで、積立と複利の組み合わせは非常に有効な方法です。

「72の法則」で資産が倍になる年数を簡単に計算

複利運用において、資産が2倍になるまでの期間を手軽に把握できる方法が「72の法則」です。

資産が2倍になるまでの年数 ≈ 72 ÷ 年利（%）

たとえば年利2%であれば、72 ÷ 2 ＝ 36年。年利3%なら72 ÷ 3 ＝ 24年で資産が倍になる計算です。電卓一つで素早く試算できるため、目標設定の際に便利です。

72の法則はあくまで概算ですが、運用利回りと期間の関係を直感的に理解するための情報として広く活用されています。

複利を活かす金融商品と注意点

NISAや投資信託との相性

複利効果を最大限に活かしやすい金融商品として、NISAや投資信託が挙げられます。NISAの成長投資枠・つみたて投資枠で購入した投資信託は、分配金を再投資することで複利的な効果が期待できます。

J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、元本割れの可能性があっても収益性の高い商品を「積極的または一部保有しようと思っている」割合は、二人以上世帯で53.9%に上ります。資産運用への関心が高まるなか、複利の仕組みを理解しておくことはますます重要です。

また金融庁「令和8（2026）年度税制改正について」では、2027年からNISAのつみたて投資枠に0〜17歳向けの新枠（年間60万円・非課税保有限度額600万円）が設けられることが発表されています。子どもの頃から複利の力を活用できる環境が整いつつあります。

手数料とリスクに注意

複利運用を考えるうえで見落としがちなのが手数料の影響です。投資信託には信託報酬などの手数料がかかります。年利2%の運用でも、手数料が年1%かかれば実質的な利回りは1%に下がります。複利計算の結果は、手数料を差し引いた実質利回りで考えることが必要です。

またリスクについても正確に把握しておきましょう。投資信託は元本保証がなく、市場環境によっては元本を下回ることもあります。複利の効果を期待する一方で、リスクとのバランスを意識した商品選びが大切です。

預金の複利と銀行選びの重要性

複利は投資だけでなく、預金にも適用されます。銀行の普通預金でも、利息が元本に組み込まれる複利型の運用が基本です。ただし、金利水準によって複利効果の大きさは変わります。

たとえばメガバンクの普通預金（年0.4%）に100万円を1年間預けた場合の税引後利息は約3,187円です。一方、Habittoの貯蓄口座（年0.8%、条件なし・100万円まで）に同額を1年間預けた場合の税引後利息は6,375円となります。金利の差は2倍で、複利効果を積み重ねるほどその差は継続して広がっていきます。

Habittoの貯蓄口座はGMOあおぞらネット銀行ハビト支店が提供する普通預金で、他の商品購入や給与振込の設定などの条件は一切不要です。口座開設は最短8分、スマホだけで完結します。

Habittoで複利効果をムリなく始める方法

100万円までは貯蓄口座、超える分は貯蓄マックス！

Habittoの貯蓄口座は100万円まで年0.8%（税引後0.637%）の金利が適用されます。100万円を超える部分は年0.4%（税引後0.318%）、2026年11月1日からは年0.5%（税引後0.398%）となります。

100万円を超えるまとまった資金の置き場所として、Habittoはもう一つの選択肢を提供しています。それが「貯蓄マックス！」です。目標利回りは2026年10月運用分より年2.25%（税引前）で、日銀政策金利に連動して変動します。

日本銀行は2026年9月の金融政策決定会合で政策金利を1.25%程度へ引き上げており、貯蓄マックス！の目標利回りはこの政策金利＋1.00%に連動する設計です。ただし、貯蓄マックス！は投資信託であり、元本保証はありません。預金保険制度の対象外で、換金にはおよそ2ヶ月かかります。預金とは異なる商品である点を十分ご確認ください。

第一生命経済研究所の分析（2026年1月）によると、20歳代においても老後資金を目的とした資産保有の比率が上昇しており、若い世代ほど早くから複利の力を活用することが将来の差につながります。

迷ったら無料FP相談を活用

どの商品を選べばよいか迷ったときは、Habittoのアドバイザー相談を気軽にご利用ください。国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも、チャットまたはオンラインセッションで相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、複利計算の疑問から資産運用の方向性まで、気軽に情報を集める場として活用してみてください。

まとめ｜複利は早く始めるほど効果が大きい

複利の仕組みは難しく見えますが、基本の計算式は「元本 × （1 ＋ 年利）^ 年数」というシンプルなものです。単利との違いは利息に利息がつく点にあり、期間が長くなるほどその差は大きくなります。

72の法則を使えば、目標とする資産額に到達するまでの年数も簡単に把握できます。NISAや投資信託を活用する際は手数料やリスクも考慮しながら、自分に合った方法で継続することが重要です。

まとまった資金の置き場所に迷っているなら、Habittoの「貯蓄マックス！」も選択肢の一つです。日銀政策金利に連動し、目標利回りは年2.25%（税引前）。ただし投資信託のため元本保証はなく、預金保険制度の対象外で、換金にはおよそ2ヶ月かかります。預金とは異なる商品である点を確認したうえで、ご自身の資金計画に合うかどうかを判断してください。

参考・出典

- 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」（二人以上世帯・単身世帯調査）（2025年12月18日）

- 国税庁「令和8年分の基準年利率について（法令解釈通達）」（2026年5月25日・2026年8月7日一部改正）

- 金融庁「令和8（2026）年度税制改正について」（2025年12月）

- 第一生命経済研究所「家計の資産選択の変化と背景 ～収益志向が加速する家計の金融行動～」（2026年1月22日）

※「貯蓄マックス！」は投資信託であり、預金ではありません。元本保証はなく、預金保険制度の対象外です。目標利回り年2.25%（税引前）は日銀政策金利＋1.00%に連動するもので、政策金利が変動すれば利回りも変動します。換金にはおよそ2ヶ月かかります。購入はCHEER証券株式会社を通じて行います。

※2026年10月1日から、0.8%（税引後0.637%）の金利は預金額100万円まで適用、それを超える預金については0.4%（税引後0.318%）、2026年11月1日からは0.5%（税引後0.398%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

※投資にはリスクが伴います。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。