30代の貯蓄額はいくら？平均値・中央値から独身・夫婦別の実態まで解説

「30代になったけど、みんなどれくらい貯金してるんだろう？」

こんな疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。30代は結婚や出産、住宅購入など、人生の大きな転機が重なりやすい時期です。収入が増える一方で支出も増え、貯蓄がなかなか思うように進まないという声もよく聞きます。

この記事では、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」をもとに、30代の貯蓄額の実態を平均値・中央値の両面から詳しく解説します。独身世帯と夫婦世帯それぞれのデータ、年収別の傾向、そして30代に訪れるライフイベントとその費用まで、具体的な数字を交えて紹介していきます。

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30代の貯蓄額｜平均値と中央値の違いを知ろう

30代の貯蓄事情を知るうえで、まず「平均値」と「中央値」の違いを押さえておきましょう。

平均値は、全員の貯蓄額を足して人数で割った数字です。一部の高額資産を持つ人がいると、平均値は大きく引き上げられます。

中央値は、全員を貯蓄額の順に並べたときに、ちょうど真ん中に位置する人の金額です。一般的に、中央値のほうが「多くの人の実感に近い数字」とされています。

たとえば、5人の貯蓄額が「50万円・100万円・200万円・300万円・2,000万円」だった場合、平均値は530万円になりますが、中央値は200万円です。これを見ると、平均値だけでは実態がつかみにくいことがわかります。

30代独身世帯の貯蓄額｜平均459万円・中央値90万円

金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」によると、30代単身世帯の金融資産保有額は以下のとおりです。

平均値と中央値に約5倍の開きがあります。これは、一部の高額資産を持つ人が平均を大きく引き上げているためです。中央値の90万円が「30代独身の半数がこの金額以下」という目安になります。

30代独身の貯蓄額分布

貯蓄額の分布を見ると、実態がより鮮明になります。

30代独身の約3人に1人が金融資産を保有していないという結果です。100万円未満を含めると、約半数が貯蓄100万円以下という実態が見えてきます。

一方で、1,000万円以上を保有している人も約13%存在します。30代は貯蓄の二極化が進みやすい年代といえそうです。

30代夫婦世帯の貯蓄額｜平均677万円・中央値180万円

二人以上世帯（夫婦世帯）の30代を見てみましょう。

独身世帯と比較すると、平均値・中央値ともに高くなっています。共働き世帯が増えていることや、子どもの将来を見据えて貯蓄への意識が高まることが要因と考えられます。

30代夫婦世帯の貯蓄額分布

夫婦世帯でも約4人に1人が金融資産を持っていません。住宅購入の頭金や子どもの教育費など、大きな出費が重なりやすい時期だからこそ、計画的な貯蓄が求められます。

年収別に見る30代の貯蓄額

貯蓄額は年収によっても大きく異なります。

30代単身世帯（年収別）

30代二人以上世帯（年収別）

年収が高いほど貯蓄額も増える傾向がありますが、平均値と中央値の差は年収が低い層ほど大きくなっています。収入が限られていても、コツコツと貯蓄を積み上げている人がいる一方で、まったく貯められていない人も多いという実態が浮かび上がります。

たとえば100万円を年利0.6%の口座に預けた場合、1年間で約6,000円 の利息がつきます。「少額だから意味がない」と思うかもしれませんが、メガバンクの普通預金金利（0.3%程度）と比べると、条件次第で数倍の差になります。金利の高い口座を選ぶことは、貯蓄を効率よく増やすための第一歩です。

※Habittoは100万円まで年利0.6%（税引後0.478%）、100万円を超える部分は年利0.3%（税引後0.239%）

30代に訪れるライフイベントと必要な費用

30代は人生の大きな出来事が集中しやすい時期です。それぞれのライフイベントにどれくらいの費用がかかるのか、具体的に見ていきましょう。

結婚費用｜平均約344万円

リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、挙式・披露宴にかかる費用の平均は約343.9万円です。招待客の平均人数は52人で、コロナ禍からの回復傾向が続いています。

結婚式の費用は、式場の選び方や招待人数、料理のグレードなどによって大きく変動します。親や親族からの援助を受けるケースも多く、全額を自己負担するわけではありませんが、100万〜200万円程度は自分たちで用意しておきたいところです。

出産費用｜約45〜50万円

厚生労働省のデータによると、正常分娩での出産費用は公的病院で約44万円、私立病院で約48万円が目安です。出産育児一時金（50万円）でほとんどカバーできますが、個室利用や無痛分娩を選ぶ場合は追加費用がかかります。

妊婦健診の費用補助や出産手当金など、公的な支援制度も充実しています。事前に利用できる制度を調べておくと安心です。

住宅購入費用｜3,000万〜5,000万円

住宅金融支援機構の調査によると、住宅購入にかかる費用は建売住宅で約3,600万円、マンションで約4,500万円が全国平均です。都市部ではさらに高くなる傾向があります。

住宅ローンを利用する場合でも、頭金として購入価格の1〜2割程度（300万〜600万円）は用意しておきたいところです。諸費用（登記費用、仲介手数料など）も購入価格の5〜10%程度かかります。

教育費用｜子ども1人あたり約1,000万円

文部科学省の「子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校まで公立、大学のみ私立の場合で、子ども1人あたり約1,000万円の教育費がかかるとされています。すべて私立を選択した場合は約2,000万円を超えることもあります。

教育費は子どもの成長とともに必要になってくるお金です。「いつまでにいくら必要か」を逆算して、早いうちから計画的に準備を始めることが大切です。

30代で効率よく貯蓄を増やす3つのポイント

30代はライフイベントが重なりやすい一方で、収入も安定してくる時期です。この時期に貯蓄の習慣を身につけておくことで、将来の選択肢が広がります。

1. 「先取り貯蓄」で確実に貯める

お金が貯まらない原因の多くは、「余ったら貯めよう」という考え方にあります。給料が入ったら、まず一定額を貯蓄に回す「先取り貯蓄」を習慣にしましょう。

目安として、手取り収入の20%を貯蓄に回すのが理想的です。毎月5万円を貯蓄できれば、年間60万円、10年で600万円になります。

2. 固定費を見直す

毎月必ず出ていく固定費（家賃、通信費、保険料、サブスクリプションなど）を見直すことで、無理なく貯蓄に回せるお金を増やせます。

特にスマートフォンの通信費や、使っていないサブスクリプションの解約は効果が出やすい項目です。月に5,000円の固定費削減でも、年間6万円の差になります。

3. お金の「置き場所」を最適化する

同じ金額を貯蓄するなら、少しでも有利な条件で預けたいものです。メガバンクの普通預金金利は0.3%程度ですが、ネット銀行などを活用すれば、より高い金利で預けられる場合があります。

日々の生活費用の口座と、貯蓄用の口座を分けておくのもおすすめです。お金の流れが見えやすくなり、「いつの間にか使ってしまった」という事態を防げます。

Habittoのデビットカードを活用すれば、すべての買い物で0.8%のキャッシュバックが翌月現金で還元されます。口座残高の範囲でしか使えないため、使いすぎ防止にも役立ちます。

30代からの貯蓄｜まずは目標を決めよう

平均値や中央値と自分の貯蓄額を比べて、「足りない」と感じた方もいるかもしれません。でも、大切なのは他人との比較よりも、自分のライフプランに合わせた目標を設定することです。

「3年後に結婚資金として200万円」「5年後にマイホームの頭金として500万円」など、具体的な目標を決めると、毎月いくら貯めればいいかが明確になります。

目標額や貯め方に迷ったら、専門家に相談してみるのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に試してみてください。

30代は、貯蓄を本格的に始めるのに絶好のタイミングです。条件なしで年利0.6%の金利がつくHabittoの貯蓄口座も、選択肢の一つとして検討してみてください。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。金利は変動する場合があります。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。