30代の貯金と投資の割合はどれくらい？資産形成のポイントとおすすめの方法を解説

30代は、結婚や住宅購入、子どもの教育など大きなライフイベントが重なる年代です。「貯金と投資、どれくらいの割合で進めればいいのか」「同じ30代はいくらくらい金融資産を持っているのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、30代の平均貯金額や金融資産の内訳データをもとに、貯金と投資の割合の考え方を解説します。30代から資産運用を始めるメリットや、初心者にもおすすめの方法も紹介しますので、自分に合ったバランスを見つける参考にしてください。

30代の貯金と金融資産、平均はいくらくらい？

まずは、30代がどれくらいの金融資産を保有しているのか、データで確認してみましょう。

J-FLEC（金融広報中央委員会）の「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」によると、金融資産を保有している30代の金融資産保有額は以下のとおりです。

平均額と中央値には大きな差があります。平均額は一部の高額保有者に引き上げられるため、「自分のまわりの実感に近い数字」は中央値のほうです。30代の中央値は単身で300万円、二人以上世帯で337万円となっています。

金融資産を保有していない世帯（いわゆる「貯金ゼロ」の世帯）も含めると、30代の金融資産非保有率は単身世帯で34%、二人以上世帯で28.4%です。約3割の30代が金融資産を持っていない状況ですから、「まだ貯金が少ない」と感じている方も焦る必要はありません。

30代の金融資産の内訳｜貯金と投資の割合

30代が保有する金融資産の内訳を見ると、貯金と投資の割合がわかります。

同じく「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」のデータでは、30代の金融資産保有額（総額平均844万円）の内訳は以下のようになっています。

預貯金が全体の約半分（49.5%）を占め、株式と投資信託を合わせた投資の割合は約33%です。残りの約17%が保険や債券、財形貯蓄などに分かれています。

20代では預貯金の割合が47.2%、40代では41.4%であることと比較すると、30代は全年代のなかで最も預貯金の割合が高い年代です。結婚や住宅購入といったライフイベントに備えて、すぐに使える現金を手元に確保しておきたいという意識が強いことが読み取れます。

30代は手取り収入のどれくらいを貯蓄に回しているか

貯金と投資の割合を考えるうえで、「毎月の収入からいくら貯蓄に回すか」も参考になります。

同調査によると、30代で最も多い貯蓄割合は「手取り収入の10〜15%」です。単身世帯・二人以上世帯のどちらでもこの範囲に入る人が最も多くなっています。

※貯蓄には日常の出し入れに備えた金額は含まれません。

たとえば、手取り年収400万円の方が15%を貯蓄に回すと、年間60万円（月5万円）の貯蓄になります。手取り年収500万円なら年間75万円（月約6.3万円）です。

注目すべきは、単身世帯では「貯蓄しなかった」が23.8%いる一方、「30%以上」も29.5%いるという点です。単身世帯は生活費の自由度が高い分、貯蓄する人としない人の差が大きく出る傾向があります。

30代の貯金と投資の割合、どう考えるか

「貯金と投資、何対何がいいのか」に正解はありません。ライフプランや収入、リスクへの考え方によって適切な割合は人それぞれです。ただし、考え方の基本はあります。

お金を3つの目的に分ける

資金を目的別に整理すると、貯金と投資の割合を決めやすくなります。

1. 生活防衛資金（すぐに使えるお金）

病気やケガ、急な退職など、万が一のときに生活を支えるお金です。生活費の3〜6か月分が目安で、たとえば月の生活費が20万円の方なら60〜120万円を普通預金に確保しておきましょう。この資金は投資に回さず、すぐに引き出せる口座に預けておくことが大切です。

金利の高い口座に預けておけば、置いておくだけで利息がつきます。たとえば100万円を年利0.7%で預けると、1年で約7,000円（税引後約5,578円）の利息になります。メガバンクの普通預金金利と比べると大きな差です。

2. 近い将来使う資金（5年以内）

結婚、住宅購入の頭金、車の購入など、使う時期が決まっている資金は元本が減るリスクを避けたいものです。定期預金や個人向け国債など、元本の安全性が高い金融商品が適しています。

3. 長期で育てる資金（10年以上先）

老後の生活資金や子どもの大学費用（まだ小さい場合）など、使うまでに10年以上ある資金は、投資による資産運用を検討する余地があります。長期間かけて運用できるため、株式や投資信託で値動きのリスクを時間で分散しながら、預貯金よりも高いリターンを目指せます。

割合の目安

資金の目的別に分けたうえで、一つの目安として参考にできる配分例を紹介します。

すでに生活防衛資金が確保できている方は、毎月の貯蓄分のうち投資に回す割合を増やしても問題ありません。反対に、まだ生活防衛資金が十分でない方は、まず貯金を優先しましょう。

30代から投資を始める3つのメリット

30代はまだ老後まで30年前後の時間があります。この「時間」こそが、30代から資産運用を始める最大のメリットです。

メリット1：長期運用で複利効果を活かせる

投資で得た利益を再投資することで、利益が利益を生む「複利効果」が働きます。運用期間が長いほど、この効果は大きくなります。

たとえば、毎月3万円を年利5%で運用した場合のシミュレーションを見てみましょう。

※金融庁「資産運用シミュレーション」をもとに計算。運用利回りを保証するものではありません。

30年間の運用では、積立総額1,080万円に対して運用益が約1,417万円と、元本を上回る利益が出ています。30代から始めると60代まで30年の運用期間を確保できるため、複利効果を最大限に活かせます。

メリット2：時間の分散でリスクを抑えられる

投資には価格が変動するリスクがありますが、毎月一定額を積み立てる方法（ドルコスト平均法）を使えば、購入価格を平準化できます。価格が高いときには少なく、安いときには多く購入することになるため、一度にまとまった金額を投資するよりも変動リスクを抑えられます。

30代から始めれば積立期間が長く取れるため、短期的な値下がりがあっても回復するまでの時間的な余裕があります。

メリット3：ライフイベントの資金準備と並行できる

20代と比べて収入が増える30代は、生活防衛資金や近い将来の資金を貯めながら、同時に長期の資産形成にも取り組みやすい年代です。毎月の貯蓄額のうち一部を投資に回すだけで、将来の選択肢を広げることができます。

30代の投資初心者におすすめの資産運用方法

投資を始めたいけれど、何から手をつけていいかわからないという方に向けて、30代の初心者に適した方法を紹介します。

新NISA（少額投資非課税制度）

2024年1月にスタートした新NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。通常、投資の利益には約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で購入した金融商品の利益には税金がかかりません。

**つみたて投資枠（年間120万円まで）**は、金融庁が選定した長期投資に適した投資信託が対象です。毎月一定額を自動で積み立てられるため、忙しい30代でも手間をかけずに投資を続けられます。

**成長投資枠（年間240万円まで）**は、個別株式やETF、幅広い投資信託が対象です。つみたて投資枠で積立を始め、慣れてきたら成長投資枠も活用するという進め方が初心者にはおすすめです。

NISA口座は証券会社（SBI証券、楽天証券、マネックス証券など）や銀行で開設できます。ネット証券は取扱商品数が多く、手数料も低い傾向があるため、商品選びの幅が広がります。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、毎月の掛金を自分で積み立てて運用し、原則60歳以降に受け取る年金制度です。掛金が全額所得控除の対象になるため、所得税・住民税の節税効果があります。

30代の会社員（企業年金なし）の場合、月額23,000円（年間27.6万円）まで拠出でき、所得税率20%・住民税率10%の方なら年間約8.3万円の税負担が軽くなります。

iDeCoは60歳まで引き出せないため、老後資金の準備に特化した制度です。生活防衛資金や近い将来の資金はNISAや預貯金で確保しつつ、余裕資金でiDeCoを併用するのが効果的です。

なお、2026年12月には掛金上限額の引き上げが予定されており、会社員の月額上限が62,000円まで拡大する見込みです。

投資信託（ファンド）

投資信託は、複数の投資家から集めた資金をファンドマネージャーが株式や債券に分散投資する金融商品です。1本の投資信託を購入するだけで複数の資産に分散できるため、個別の銘柄選びに自信がない方にも適しています。

30代の長期投資では、以下のような投資信託が選ばれることが多いです。

・全世界株式型（オール・カントリー）：世界中の株式に幅広く分散投資 ・先進国株式型：米国や欧州など先進国の株式に投資 ・バランス型：株式と債券を組み合わせてリスクを抑えた運用

運用コスト（信託報酬）が低いインデックス型の投資信託を選ぶと、長期運用でのコスト負担を抑えられます。

30代が知っておきたいライフイベントの費用

貯金と投資の割合を考えるうえで、「いつ、いくら必要になるか」を把握しておくことは欠かせません。30代に訪れる主なライフイベントと、その平均的な費用を確認しましょう。

※結婚費用：リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」、住宅費用：住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」、教育費：文部科学省調査をもとに作成。

すべてのライフイベントが同時に来るわけではありませんが、30代はこれらの出費が集中しやすい年代です。「人生の3大資金」と呼ばれる住宅資金・教育資金・老後資金は数千万円単位になるため、早めに計画を立てて準備を進めることが大切です。

30代の資産形成を進める5つのポイント

1. まず生活防衛資金を確保する

投資を始める前に、生活費の3〜6か月分を普通預金に確保しましょう。この資金があれば、急な出費や収入減があっても、投資資産を売却せずに対応できます。

生活防衛資金を預ける口座は、金利が高いものを選ぶとお金を効率的に置いておけます。Habittoの貯蓄口座は条件なしで年利0.7%（税引後0.557%、100万円まで）がつくため、生活防衛資金の預け先として検討する価値があります。

2. 先取り貯蓄と積立投資を自動化する

「余ったお金を貯める」のではなく、給料日に一定額を自動で貯蓄・投資に回す仕組みをつくりましょう。銀行の自動振替やNISAの積立設定を使えば、毎月の手間なく資産形成を続けられます。

3. 固定費を見直して投資資金を捻出する

毎月の投資額を増やしたいときは、まず固定費の見直しから始めるのが効果的です。通信費（格安SIMへの変更で月3,000〜5,000円節約）、保険料（不要な特約の見直し）、サブスクリプション（使っていないサービスの解約）など、一度見直すだけで毎月の支出を数千円〜1万円以上減らせることがあります。

浮いた金額をそのまま積立投資に回せば、月5,000円の追加でも20年間・年利5%で運用すると約205万円になります。

4. ライフプランを書き出す

「いつ、いくら必要か」を時系列で整理すると、貯金と投資の配分を具体的に決められます。たとえば「3年後に住宅購入の頭金500万円」という目標があれば、その分は預貯金で確保し、老後資金は投資で長期運用するという判断ができます。

5. 定期的に見直す

収入の変化、家族の増減、ライフイベントの進捗に応じて、貯金と投資の割合は見直しましょう。年に1回でも、「生活防衛資金は足りているか」「投資の配分はライフプランに合っているか」を確認する習慣があると安心です。

よくある質問

Q. 30代で貯金がほとんどない場合、投資はまだ早いですか？

まずは生活防衛資金（生活費の3〜6か月分）の確保を優先しましょう。ただし、「貯金が貯まるまで投資をゼロにする」必要はありません。貯金と投資を並行して進めることも可能です。たとえば毎月の貯蓄額のうち7割を普通預金、3割をNISAの積立投資に回すという方法なら、貯金を増やしながら投資の経験も積めます。少額からでも始めておくと、金融商品の値動きに慣れることができます。

Q. 30代の独身と既婚では、貯金と投資の割合は変わりますか？

変わります。独身の方は生活費に自由度が高く、投資に回せる割合を大きくしやすい傾向があります。一方、既婚の方は住宅購入や教育費など大きな支出が控えている場合が多く、流動性の高い預貯金の割合を高めに設定するのが一般的です。ただし、世帯収入が増える共働き家庭では、一方の収入を生活費に、もう一方の収入の一部を投資に回すという分担も考えられます。

Q. 自分に合った貯金と投資の配分がわからない場合はどうすればいいですか？

貯金と投資の最適な割合は、収入、家族構成、ライフプラン、リスクへの考え方によって人それぞれ異なります。自分だけで判断するのが難しい場合は、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つFPに無料で何度でも相談できます。貯金と投資のバランスから家計全体の見直しまで、一緒に考えてもらえます。無理な勧誘は一切ありません。

30代は資産形成の土台をつくる大切な時期です。「まだ何もしていない」と感じている方でも、まず生活防衛資金を確保して、少額から積立投資を始めるだけで、10年後・20年後の資産状況は大きく変わります。

貯蓄を始めたい方は、条件なしで年利0.7%がつくHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

※投資にはリスクが伴います。詳細は各商品の説明書をご確認ください。

※0.7%（税引後0.557%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。金利は変動する場合があります。

※他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。2026年3月1日時点、Habitto調べ。