40代の貯蓄額はいくらが理想？平均・中央値とお金の準備方法を解説【2026年版】

「40代になって、このままの貯蓄額で老後は大丈夫なのだろうか？」

子どもの教育費に住宅ローン、さらには自分たちの老後資金と、40代は人生で最もお金の心配が尽きない時期かもしれません。同年代の人がどれくらい貯蓄しているのか、気になりますよね。

この記事では、金融経済教育推進機構や金融広報中央委員会の最新調査データをもとに、40代の貯蓄額の平均と中央値を世帯別に解説します。さらに、40代で準備しておきたいお金の目安や、効率的な貯め方も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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40代の貯蓄額、平均と中央値はいくら？

まずは、40代が実際にどれくらい貯蓄しているのか、最新の調査データを見ていきましょう。

金融経済教育推進機構の「2025年家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代の金融資産保有額は以下のとおりです。

ここで気をつけたいのが、「平均値」と「中央値」の違いです。

平均値はすべてのデータを合計して人数で割った数値のため、一部の高額保有者がいると大きく引き上げられます。たとえば10人のうち9人が貯蓄200万円でも、1人が1億円あれば平均は1,180万円になってしまいます。

中央値はデータを小さい順に並べたときに真ん中に来る値です。実際の「普通」に近い数値を知りたいなら、中央値を参考にするのがおすすめです。

40代2人以上世帯の中央値は220万円ですから、「889万円も貯められていない」と焦る必要はありません。

2人以上世帯の貯蓄額の分布

40代2人以上世帯の金融資産保有額の内訳を詳しく見てみましょう。

100万円未満の割合が12.5%と最も多く、金融資産を保有していない世帯も25.7%います。一方で、3,000万円以上保有している世帯も8.4%存在しており、貯蓄額の二極化が進んでいることがわかります。

なお、金融資産を保有している世帯のみで計算すると、平均額は1,236万円、中央値は500万円になります。

単身世帯の貯蓄額の分布

40代単身世帯の場合はどうでしょうか。

単身世帯では金融資産を保有していない人が32.1%と、約3人に1人にのぼります。中央値も100万円と、2人以上世帯よりも低くなっています。

40代の理想の貯蓄額はいくら？

では、40代はどれくらい貯蓄があれば安心なのでしょうか。これは家族構成やライフプランによって大きく異なりますが、主に3つの資金を考える必要があります。

教育費

子どもがいる世帯にとって、教育費は大きな支出項目です。

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの学習費総額の目安は以下のとおりです。

大学に進学する場合は、さらに以下の費用がかかります。

子ども1人あたり、少なくとも1,000万円以上の教育費を見込んでおくと安心です。

住宅費用

40代は住宅ローンの返済中という方も多いでしょう。住宅ローンを組んでいる場合、定年までに完済できるかどうかを確認しておくことが大切です。

また、持ち家の場合は将来的なリフォーム費用も考慮が必要です。外壁や屋根の塗り替え、水回りの交換など、築年数が経つにつれてメンテナンス費用がかかってきます。

老後資金

金融庁の報告書では、夫65歳以上、妻60歳以上の無職高齢夫婦世帯の場合、公的年金以外に1,300万〜2,000万円程度の老後資金が必要とされています。

生命保険文化センターの調査では、ゆとりある老後生活を送るためには、最低日常生活費以外に月額平均14.8万円が必要という結果が出ています。退職後を20年と仮定すると、約3,500万円のゆとり資金が必要になる計算です。

40代は老後まで約20年あるため、今から計画的に準備を始めれば十分間に合います。

40代で貯蓄を増やす5つの方法

40代から貯蓄を増やすための具体的な方法を紹介します。

1. 毎月の貯蓄額を「先取り」で決める

給与が入ったら、まず一定額を貯蓄用口座に移す「先取り貯金」がおすすめです。余ったお金を貯蓄に回そうとすると、なかなか貯まりません。

貯蓄の目安は手取り収入の10〜20%です。ただし、教育費や住宅ローンの負担が大きい時期は、5〜10%でも構いません。大切なのは、無理なく続けられる金額を設定することです。

たとえば毎月3万円を20年間貯めると、元本だけで720万円になります。さらに、金利の高い口座を選べば利息も加わります。

たとえば年利0.6%の口座に毎月3万円を積み立てると、20年後には約764万円になります。2026年2月からメガバンクの普通預金金利は0.3%に引き上げられましたが、条件なしで0.6%が適用される口座はまだ少ないのが現状です。

※Habittoでは100万円まで年利0.6%（税引後0.478%）、100万円を超える部分は年利0.3%（税引後0.239%）

2. 固定費を見直す

毎月の支出の中で、見直し効果が大きいのが固定費です。

固定費は一度見直すと、その後は自動的に節約効果が続きます。まずは、毎月何にいくら払っているかを把握するところから始めてみてください。

3. 収支を「見える化」する

お金を貯めるには、まず現状を把握することが大切です。家計簿アプリを活用したり、デビットカードを使って支出を記録したりすると、どこにお金が使われているかが明確になります。

デビットカードは口座残高の範囲でしか使えないため、クレジットカードのような使いすぎの心配がありません。Habittoのデビットカードなら、利用額の0.8%が翌月21日に現金でキャッシュバックされるので、支出管理と節約を同時に進められます。

4. 税制優遇制度を活用する

40代からの資産形成には、NISAやiDeCoといった税制優遇制度の活用がおすすめです。

NISA（少額投資非課税制度）

投資で得た利益が非課税になる制度です。2024年からの新NISAでは、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）まで投資でき、非課税保有限度額は1,800万円に拡大しました。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

掛金が全額所得控除になり、運用益も非課税、受け取り時にも税制優遇があります。60歳まで引き出せないため、確実に老後資金を準備したい方に向いています。

どちらの制度も、早く始めるほど複利の効果が大きくなります。

5. 専門家に相談する

教育費と老後資金の両立、NISAとiDeCoの使い分け、保険の見直しなど、お金に関する判断は複雑です。自分で調べるのも大切ですが、専門家の意見を聞くことで新しい視点が得られることもあります。

お金のことで迷ったら、ファイナンシャルプランナーに相談するのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つFPに無料で相談できるので、「何から始めればいいかわからない」という方は、気軽に利用してみてください。無理な勧誘は一切ありません。

40代が貯蓄で気をつけたいポイント

40代ならではの注意点も押さえておきましょう。

教育費と老後資金の優先順位

教育費と老後資金、どちらを優先すべきか悩む方は多いです。一般的な目安として、40代は両方をバランスよく準備する時期とされています。

月10万円を貯蓄に回せる場合の配分例：

• 教育資金：5万円（50%）

• 老後資金：5万円（50%）

ただし、子どもの年齢や進学時期によって優先度は変わります。大学入学が近い場合は教育費を優先し、子どもが独立した後に老後資金の積み立てを加速させるという方法もあります。

親の介護への備え

40代は親の介護が始まる可能性がある年代でもあります。生命保険文化センターの調査によると、介護にかかる費用は平均で月8万円程度とされています。

親が自分たちの介護資金を準備しているかどうか、あらかじめ話し合っておくと安心です。

無理な投資はしない

「老後資金を早く増やしたい」と焦って、リスクの高い投資に手を出すのは避けましょう。40代は運用期間がまだ20年程度あるため、「長期・分散・積立」を意識した堅実な運用で十分です。

まずは生活費の3〜6ヶ月分を流動性の高い預金で確保した上で、余裕資金で投資を始めることをおすすめします。

よくある質問

Q. 40代で貯金ゼロは珍しいですか？

A. 珍しくありません。調査によると、40代2人以上世帯の約26%、単身世帯の約32%が金融資産を保有していないと回答しています。ただし、ここから計画的に貯蓄を始めれば、老後までに十分な資金を準備することは可能です。

Q. 40代から老後資金を準備しても間に合いますか？

A. 間に合います。40歳から65歳まで25年間、毎月3万円を貯蓄すると元本だけで900万円になります。iDeCoやNISAを活用して運用すれば、さらに増やすことも期待できます。

Q. 高金利の銀行口座を選ぶポイントは？

A. 金利の高さだけでなく、「条件の有無」を確認することが大切です。高金利を謳っていても、給与振込指定や一定額以上の預金、クレジットカード作成など、条件付きの場合があります。条件なしで高金利が適用される口座を選ぶと、手間なく金利の恩恵を受けられます。

貯蓄を始めるのに「遅すぎる」ということはありません。40代は老後まで約20年あり、計画的に準備を進める時間は十分にあります。

まずは現状の貯蓄額を確認し、毎月いくら貯められるかを計算してみてください。そして、先取り貯金の仕組みを作り、コツコツと続けていくことが大切です。

条件なしで高金利がつく口座を探している方は、Habittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。金利は変動する場合があります。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。