40代から始める老後資金の準備｜必要額と貯め方のポイント

40代になると、「老後のお金、大丈夫かな」と気になり始める方も多いのではないでしょうか。子どもの教育費や住宅ローンの返済が重なる時期だからこそ、漠然とした不安を感じやすいものです。

この記事では、40代の方が老後資金について考える際に役立つ情報をお伝えします。平均的な貯蓄額の実態から、実際に必要な金額の考え方、そして無理なく準備を進めるための具体的な方法まで、順を追って解説していきます。

40代の貯蓄額、実際どのくらい？

まずは、同年代の方々がどのくらい貯蓄しているのか確認してみましょう。

金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」によると、40代の貯蓄額は以下のようになっています。

二人以上世帯の場合

• 平均値：889万円

• 中央値：220万円

単身世帯の場合

• 平均値：559万円

• 中央値：47万円

平均値と中央値に大きな差があることに気づいた方もいるでしょう。平均値は一部の高額貯蓄者によって引き上げられやすいため、「実態に近い数字」を知りたい場合は中央値を参考にするのがおすすめです。

中央値で見ると、40代の二人以上世帯では220万円、単身世帯では47万円となっています。「自分は平均より少ないかも」と感じた方も、実は多数派に近い可能性があります。

老後資金、実際いくら必要？

「老後2,000万円問題」という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。2019年に金融庁のレポートで話題になったこの数字は、高齢夫婦無職世帯が公的年金だけでは毎月約5万円の赤字になり、30年間で約2,000万円が不足するという試算から導き出されたものです。

ただし、この金額はあくまで一つの目安です。実際に必要な老後資金は、ご自身の状況によって大きく変わります。

老後資金の計算式

老後に必要な自己資金 ＝（毎月の生活費 − 年金受給額）× 老後の年数

例えば、夫婦二人の標準的な年金受給額は月23万円程度（厚生労働省発表、令和6年4月分）とされています。もし毎月の生活費が28万円だとすると、毎月5万円の不足が生じます。この状態が25年間続くと仮定すると、必要な自己資金は1,500万円になります。

「ゆとりある老後」を送りたい場合は、さらに上乗せが必要です。生命保険文化センターの調査によると、ゆとりある生活を送るためには月額約14.8万円の追加費用がかかるとされています。これを加味すると、必要額はさらに増えることになります。

40代で目指したい貯蓄額の目安

では、40代のうちにどのくらい貯めておくのが理想的なのでしょうか。

一般的には、老後資金として必要な金額の約60%を40代のうちに準備しておくことが一つの目安とされています。仮に老後資金として2,000万円が必要な場合、40代で1,200万円程度、必要額が1,500万円であれば900万円程度を目指すことになります。

「そんなに貯められない」と感じた方も、焦る必要はありません。40代はまだ定年まで約20年の時間があります。この期間を活かして、少しずつでも積み立てを続けることが大切です。

たとえば、40歳から65歳までの25年間で1,500万円を貯めたい場合、年間60万円、毎月5万円の積み立てが目標になります。現時点で500万円の貯蓄がある方なら、残り1,000万円を25年で貯めればよいので、毎月約3.3万円のペースで達成できます。

40代の老後資金準備、3つのポイント

1. まずは現状把握から始める

老後資金の準備で最初にやるべきことは、「自分の場合、いくら必要なのか」を具体的に把握することです。

確認しておきたい項目

• 現在の貯蓄額（預貯金、投資信託、保険など）

• 毎月の収支（収入と支出のバランス）

• 将来の年金受給見込み額（ねんきん定期便で確認可能）

• 退職金の見込み額

特に年金受給額は、日本年金機構のウェブサイト「ねんきんネット」で試算できます。50歳以降に届く「ねんきん定期便」には、現在の加入条件が60歳まで継続した場合の受給見込み額が記載されているので、参考にしてみてください。

2. 無理のない範囲で積み立てを習慣化する

40代は教育費や住宅ローンなど、何かと出費がかさむ時期です。老後資金のために無理をしすぎると、日常生活に支障が出てしまいます。

大切なのは、「今の生活を犠牲にしすぎない」こと。毎月1万円でも2万円でも、継続できる金額で積み立てを始めることをおすすめします。

貯蓄を習慣化するコツは「先取り貯蓄」です。給料が入ったら、使う前に一定額を別口座に移す仕組みを作っておくと、自然とお金が貯まっていきます。

たとえば100万円を年利0.7%の口座に1年間預けると、約7,000円（税引後約5,578円）の利息がつきます。メガバンクの普通預金金利（0.3%程度）と比べると、金利の違いで利息に差が出ることがわかります。Habittoの貯蓄口座なら、100万円までは条件なしで年利0.7%（税引後0.557%）が適用されます。給与振込指定や他サービスの購入といった条件がないので、シンプルに高金利の恩恵を受けられます。

※100万円を超える部分は0.3%（税引後0.239%）の金利が適用されます。金利は変動する場合があります。

3. 税制優遇制度を活用する

老後資金を効率よく増やすために、ぜひ活用したいのが「新NISA」と「iDeCo」です。どちらも税制優遇を受けながら資産形成ができる制度で、40代からでも十分間に合います。

新NISAの特徴

• 運用益が非課税

• 非課税保有期間が無期限

• 生涯投資枠は1,800万円

• いつでも売却・引き出しが可能

• 少額（100円〜）から始められる

iDeCoの特徴

• 運用益が非課税

• 掛金が全額所得控除（節税効果あり）

• 受取時も税制優遇あり

• 原則60歳まで引き出し不可

• 月5,000円から始められる

40代の方がどちらを優先するかは、家計の状況によって異なります。

教育費や住宅ローンの負担が大きく、急な出費に備えておきたい場合は、いつでも引き出せる「新NISA」がおすすめです。一方、預貯金に余裕があり、確実に老後資金を積み立てたい場合は、節税効果の高い「iDeCo」を優先するのも良い選択です。

金融庁の調査によると、2024年6月末時点での40代のNISA口座数は約467万口座で、2022年3月末の約304万口座から約1.5倍に増加しています。40代から資産運用を始める方は着実に増えているようです。

40代特有の「お金の悩み」との向き合い方

40代は「三大資金」が重なりやすい時期です。住宅資金、教育資金、そして老後資金。これらを同時に準備しなければならないプレッシャーを感じている方も多いでしょう。

教育費との両立

子どもの教育費は、公立・私立で大きく異なります。幼稚園から高校までオール公立の場合は約500万円、オール私立の場合は約1,800万円と言われています。大学進学を考えると、さらに費用がかかります。

教育費と老後資金、どちらを優先すべきか迷う方もいるかもしれません。一般的には、教育費は奨学金制度や教育ローンなど、後から調達できる手段があります。一方、老後資金は基本的に自分で準備するしかありません。そのため、老後資金の準備は少しずつでも継続することをおすすめします。

住宅ローンとの両立

住宅ローンの返済中の方は、「繰り上げ返済を優先すべきか、老後資金の積み立てを優先すべきか」で悩むこともあるでしょう。

一概には言えませんが、住宅ローンの金利が低い場合（1%未満など）は、繰り上げ返済にこだわらず、その分を資産運用に回すという考え方もあります。ただし、これはリスク許容度や家計の状況によって判断が分かれるところです。

自分に合った老後資金プランを見つけるには

ここまで一般的な情報をお伝えしてきましたが、老後資金の必要額は本当に人それぞれです。持ち家か賃貸か、家族構成はどうか、どんな老後を過ごしたいか、によって金額は大きく変わります。

「自分の場合はどうなんだろう」と具体的に考えてみたい方は、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのも一つの方法です。Habittoのアドバイザーは国家資格を持つファイナンシャルプランナーで、無料で何度でも相談できます。老後資金のシミュレーションや、新NISA・iDeCoの活用方法など、気軽に聞いてみてください。

老後資金の準備は、「早く始めるほど楽」ということに尽きます。40代は決して遅くありません。むしろ、定年まで約20年という十分な時間があるこの時期に、少しずつでも準備を始めることが、将来の安心につながります。

完璧なプランを立てようとするより、まずは今できることから始めてみませんか。毎月の積み立て額は、後から調整することもできます。大切なのは、「始める」ことです。

老後資金の準備を考え始めた方は、条件なしで年利0.7%が適用されるHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

※100万円まで年利0.7%（税引後0.557%）、100万円を超える部分は年利0.3%（税引後0.239%）

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。