ETF（上場投資信託）とは？仕組み・種類・メリットを初心者向けに解説

投資を始めようと思って調べていると、「ETF」という言葉をよく見かけますよね。なんとなく投資信託と似ているような気がするけど、何が違うのかよくわからない…という方も多いのではないでしょうか。

実は、ETFは投資信託の一種です。ただし、証券取引所に上場しているため、株式のようにリアルタイムで売買できるという特徴があります。この記事では、ETFの仕組みや種類、メリット・デメリットを初心者の方にもわかりやすく解説します。

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ETFとは？基本の仕組みを理解しよう

ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託のことです。

ETFの多くは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、S&P500といった株価指数に連動するように運用されています。たとえばTOPIXに連動するETFを1本買えば、東京証券取引所に上場している数千銘柄に分散投資したのと同じ効果が得られるわけです。

東京証券取引所には現在400銘柄以上のETF・ETNが上場しており、国内株式だけでなく、外国株式、債券、REIT（不動産投資信託）、金などの商品（コモディティ）に投資するものまで、幅広い選択肢があります。

ETFと投資信託の違い

ETFも投資信託も「複数の資産をまとめて運用する金融商品」という点では同じです。では何が違うのでしょうか。

最も大きな違いは、上場しているかどうかです。

一般的な投資信託は上場していないため、1日1回算出される「基準価額」でしか取引できません。購入を申し込んだ時点では、実際にいくらで買えるのかがわからない「ブラインド方式」が採用されています。

一方、ETFは証券取引所に上場しているため、株式と同じように取引時間中はリアルタイムで価格が変動します。「この価格で買いたい」という指値注文も可能です。

また、ETFはどの証券会社からでも全銘柄を購入できるのに対し、投資信託は金融機関によって取り扱い商品が異なります。

ETFの種類

ETFは投資対象によって様々な種類があります。代表的なものを見てみましょう。

国内株式ETF

日経平均株価やTOPIXなど、国内の株価指数に連動するETFです。日本株全体の動きに投資したい場合に適しています。最近では、高配当銘柄を集めたETFやESG（環境・社会・ガバナンス）に配慮した企業に投資するETFなど、テーマ別の商品も増えています。

外国株式ETF

米国のS&P500やダウ平均、欧州やアジアの株価指数に連動するETFです。個人では投資しにくい海外市場にも、東京証券取引所で円建てで投資できるのが魅力です。

債券ETF

国内外の国債や社債に投資するETFです。株式ETFに比べて値動きが小さい傾向があり、資産の安定性を高めたい場合の選択肢になります。

REIT ETF

不動産投資信託（REIT）に投資するETFです。物流施設やオフィスビル、商業施設などの不動産に間接的に投資できます。

商品ETF

金、原油、穀物などのコモディティ（商品）価格に連動するETFです。インフレ対策として金ETFを保有する投資家も多いです。

レバレッジ型・インバース型ETF

レバレッジ型は、対象指数の2倍の値動きを目指すETFです。インバース型は、対象指数と逆方向の値動きを目指します。短期間で大きな利益を狙える反面、想定と逆方向に動いた場合の損失も大きくなるため、投資経験者向けの商品です。

ETFのメリット

ETFには投資初心者にも扱いやすい特徴がいくつかあります。

少額から分散投資ができる

ETFは1本購入するだけで、数十から数千の銘柄に分散投資したのと同じ効果が得られます。東証に上場しているETFの約70%は最低投資金額が2万円以下なので、少額からスタートできます。

保有コストが低い傾向にある

ETFの信託報酬は、同じ指数に連動する一般的な投資信託と比較して低い傾向があります。長期投資では、このコスト差が運用成果に影響してきます。

リアルタイムで売買できる

株式と同じように、相場を見ながら売買のタイミングを決められます。「この価格まで下がったら買いたい」という指値注文も可能です。

値動きがわかりやすい

多くのETFは特定の指数に連動するため、日経平均やTOPIXなどのニュースを見れば、自分が保有するETFのおおよその動きがわかります。

ETFのデメリット・注意点

もちろん、ETFにも注意すべき点があります。

価格変動リスクがある

ETFは元本が保証される商品ではありません。投資対象の市場が下落すれば、ETFの価格も下がります。

市場価格と基準価額にズレが生じることがある

ETFには、取引所で付く「市場価格」と、保有資産から算出される「基準価額」の2つの価格があります。この2つは常に一致するわけではなく、乖離が生じることがあります。

自動積立に対応していない証券会社もある

一般的な投資信託は多くの金融機関で自動積立に対応していますが、ETFの積立は証券会社によって対応状況が異なります。

分配金の再投資が手動

投資信託では分配金を自動的に再投資する設定ができる商品もありますが、ETFの分配金は現金で受け取るため、再投資したい場合は自分で購入手続きをする必要があります。

新NISAでETFを活用する

2024年から始まった新NISA制度では、ETFも投資対象として活用できます。

新NISAは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つで構成されており、成長投資枠ではレバレッジ型などの一部を除く多くのETFが対象となっています。年間240万円まで、非課税で投資できます。

ETFの分配金や売却益には通常20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で購入したETFであれば非課税になります。配当や値上がり益を狙う投資スタイルの方には、ETFとNISAの組み合わせは相性が良いと言えます。

なお、つみたて投資枠の対象となるETFは限られているため、ETFを活用したい場合は主に成長投資枠を使うことになります。

投資を始める前に、どんなETFを選べばいいか迷ったら、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つFPに無料で何度でも相談できるので、自分に合った投資スタイルを一緒に考えてもらえます。

ETFの購入方法

ETFを購入するには、まず証券会社で口座を開設する必要があります。銀行ではETFは購入できませんのでご注意ください。

口座開設後は、以下の手順で購入できます。

1. 証券会社の取引画面にログイン

2. 購入したいETFの銘柄コードまたは銘柄名を検索

3. 購入数量と注文方法（指値・成行）を選択

4. 注文を確定

取引時間は東京証券取引所の場合、平日9:00〜15:30（11:30〜12:30は休場）です。この時間内であればリアルタイムで売買できます。

まずは投資の土台作りから

ETFは分散投資を手軽に実現できる便利な金融商品です。ただし、投資を始める前に、まずは生活費3〜6ヶ月分の貯蓄を確保しておくことが大切です。いざというときの備えがあってこそ、長期的な視点で投資に取り組めます。

たとえば100万円を年利0.6%で預けると、1年間で約6,000円（税引後約4,780円）の利息がつきます。メガバンクの普通預金金利（2026年2月から0.3%）と比べても、金利の差は積み重なると意外と大きいものです。

※Habittoの貯蓄口座では、100万円まで年利0.6%（税引後0.478%）が条件なしで適用されます。100万円を超える部分は0.3%（税引後0.239%）となります。金利は変動する場合があります。

投資を始めたいけれど、何から手をつければいいかわからない方は、まず貯蓄の土台を作りながら、少しずつ投資の知識を身につけていくのがおすすめです。Habittoのアドバイザーなら、投資の始め方から資産形成の全体像まで、無料で相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に活用してみてください。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。投資にはリスクが伴います。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。