夫婦の家計管理はどうする?共働き・片働き別のコツと口座の使い分け
夫婦の家計管理はどうする?共働き・片働き別のコツと口座の使い分け
結婚して二人暮らしが始まると、「お金の管理、どうしよう?」と悩む方は多いのではないでしょうか。
共働きなのか片働きなのか、子どもがいるのかいないのか。夫婦の形は人それぞれです。だからこそ、家計管理の方法も「これが正解」というものはありません。
この記事では、夫婦の家計管理でよくある5つのパターンと、共働き・片働きそれぞれの特徴やポイントをご紹介します。二人で話し合うきっかけにしてみてください。
この記事のアドバイザー
記事監修アドバイザー認定済み一條 知亮(いちじょう ともすけ)保険業界で資産活用のサポートに携わり、15年目になります。お客様それぞれに未来予想図があり、お金の活かし方も人それぞれです。夢の実現のために、ご自身にとって最適な資産活用方法を一緒に楽しく考えてみませんか?相続診断士得意分野: 資産運用・保険・ライフプラン作成
投資スタイル: 生命保険での資産形成・外国株式の長期分散投資
夫婦の生活費、平均はいくら?
まずは夫婦の生活費の目安を確認しておきましょう。
総務省の家計調査によると、二人以上世帯のうち夫婦のみで暮らしている世帯の生活費は次のとおりです(2024年平均)。
| 項目 | 共働き世帯 | 片働き世帯 |
|---|---|---|
| 食費(外食含む) | 約7.8万円 | 約7.2万円 |
| 水道光熱費 | 約2.1万円 | 約2.0万円 |
| 通信費 | 約1.2万円 | 約1.1万円 |
| 住居費(家賃等) | 約1.8万円 | 約1.6万円 |
| 教養娯楽費 | 約3.0万円 | 約2.5万円 |
| その他 | 約13万円 | 約12万円 |
| **月間合計** | **約28.7万円** | **約26.6万円** |
※住居費には住宅ローン返済額は含まれていません
共働き世帯のほうが片働き世帯より月2万円ほど支出が多い傾向があります。共働きだと外食や時短サービスの利用が増えやすいことが理由として考えられます。
ただし、これはあくまで全国平均。住んでいる地域や家族構成によって大きく変わります。「うちは平均より多い」「少ない」と一喜一憂するより、自分たちの収支を把握することが大切です。
共働き夫婦の世帯年収と貯蓄の現状
共働き世帯の平均世帯年収は約831万円(総務省「家計調査」より)。片働き世帯の約635万円と比べると、約200万円の差があります。
世帯年収が高いと聞くと「お金に余裕がありそう」と思うかもしれません。しかし、2024年のマイナビ調査では共働き世帯の約46%が「家計が苦しい」と感じているというデータもあります。収入が多くても、その分支出も増えがちなのが共働きの特徴です。
特に「お互いの収支を把握していない」「なんとなく相手が貯めてくれていると思っている」という状態だと、気づいたときに貯蓄がほとんどなかったというケースも珍しくありません。
夫婦の家計管理、5つのパターン
夫婦の家計管理には、大きく分けて5つのパターンがあります。それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。
1. 収入を全額合算して管理する
夫婦の収入をすべて一つの口座にまとめ、そこから生活費を支払う方法です。
向いている夫婦:お互いの収支をオープンにしたい、家計の全体像を把握したい
メリット
家計の全体像が見えやすい
お小遣い制にすることで使いすぎを防げる
貯蓄計画が立てやすい
デメリット
自由に使えるお金が減る
給与や支出が相手に筒抜けになる
2. 共通口座に定額を入れる
夫婦それぞれが毎月決まった金額を共通口座に入れ、生活費はそこから支払う方法です。入金後の残りは各自で管理します。
向いている夫婦:ある程度の自由度を残しつつ、生活費を共同管理したい
メリット
お互いの自由なお金を確保できる
生活費の上限が明確
公平感が得られやすい
デメリット
「入金さえすればOK」と油断しがち
貯蓄が後回しになりやすい
3. 収入比で生活費を分担する
夫婦の収入比に応じて、生活費への拠出額を決める方法です。たとえば夫の年収600万円、妻の年収400万円なら、6:4の割合で負担します。
向いている夫婦:収入差がある、公平な負担割合を重視したい
メリット
収入に応じた負担で納得感がある
低収入側の負担が軽くなる
デメリット
収入が変わるたびに見直しが必要
計算が面倒に感じることも
4. 項目別に担当を分ける
「家賃は夫、食費と光熱費は妻」のように、支出項目ごとに担当を決める方法です。
向いている夫婦:シンプルに役割分担したい、管理の得意分野が違う
メリット
自分の担当に集中できる
得意な人が得意な項目を担当できる
デメリット
担当以外の支出に無関心になりやすい
負担額のバランスが崩れやすい
5. どちらかが一括管理する
金銭管理が得意な方が家計全体を担当し、もう一方はお小遣いを受け取る方法です。
向いている夫婦:片方が管理に長けている、管理の負担を一人に集中させたい
メリット
管理者の判断で素早く対応できる
家計の方針がブレにくい
デメリット
管理者の負担が大きい
管理しない側が家計に無関心になりやすい
共働き夫婦が家計管理で失敗しやすいポイント
共働き夫婦に多い失敗パターンを3つご紹介します。心当たりがあれば、改善のきっかけにしてみてください。
お互いの収支を把握していない
「自分の稼ぎは自分のもの」という意識が残っていると、独身時代と同じ感覚でお金を使ってしまいがちです。「相手がきっと貯めてくれている」と思い込んでいて、実はお互い貯蓄していなかったというケースもあります。
ライフプランの話し合いができていない
住宅購入、子どもの教育費、老後資金。将来必要になるお金について、具体的に話し合えていない夫婦は少なくありません。「いつまでにいくら必要か」が見えていないと、貯蓄のモチベーションも上がりにくいものです。
忙しくて家計の振り返りができない
共働きだと仕事や家事に追われ、家計を見直す時間がなかなか取れません。月末や給料日に30分だけでも夫婦で収支を確認する時間を作ることが大切です。
共働き・片働きで変わる?家計管理のコツ
共働き夫婦の場合
共働き夫婦は収入が多い分、油断するとお金が貯まりにくい傾向があります。ポイントは「先取り貯蓄」を仕組み化すること。給料が入ったら、使う前に一定額を貯蓄用口座に移す習慣をつけましょう。
また、忙しくて家計簿をつける時間がない場合は、銀行口座やクレジットカードと連携できる家計簿アプリを活用するのも一つの方法です。支出が自動で記録されるため、記録漏れも防げます。
キャッシュレス決済を活用すると支出の「見える化」もしやすくなります。たとえばデビットカードなら口座残高の範囲でしか使えないため、使いすぎの心配も減ります。Habittoのデビットカードは利用額の0.8%が翌月21日に現金でキャッシュバックされるので、家計管理と節約を両立したい方にも向いています。
片働き夫婦の場合
片働き世帯では、一方の収入で生活費をまかない、もう一方が家事や育児を担当するケースが多いです。専業主婦(主夫)側は家計管理の時間を確保しやすい反面、すべてを一人で抱え込みがちな傾向があります。
収入がある側が家計に無関心になってしまうと、「何にいくら使っているかわからない」という不信感につながることも。月に一度は二人で家計の状況を共有する時間を設けましょう。
夫婦の口座、どう使い分ける?
家計管理を効率よく進めるには、口座の使い分けが効果的です。目的別に3つの口座を持つ方法がよく使われています。
1. 生活費用口座
家賃、光熱費、食費など毎月の生活費を支払う口座です。夫婦それぞれが一定額を入金し、そこから引き落としや支払いをします。
2. 貯蓄用口座
将来のための貯蓄を分けておく口座です。生活費口座と分けておくことで、「うっかり使ってしまった」を防げます。
貯蓄用口座は、少しでも金利の高い口座を選ぶとよいでしょう。たとえば100万円を年利0.6%で預けると、1年で約6,000円(税引後約4,780円)の利息がつきます。メガバンクの普通預金金利(0.3%)と比べると、同じ100万円でも利息に差が出ます。
※Habittoでは100万円まで年利0.6%(税引後0.478%)、100万円を超える部分は年利0.3%(税引後0.239%)
3. 個人用口座
各自が自由に使えるお金を管理する口座です。趣味や交際費など、相手に細かく報告しなくてもいいお金があると、ストレスが溜まりにくくなります。
夫婦で話し合うときのポイント
家計の話し合いは、つい後回しにしがちです。でも、早いうちに二人の考えをすり合わせておくと、後々のトラブルを防げます。
話し合いのタイミング
結婚前・新婚のとき:お互いの収入や貯蓄額、お金に対する価値観を共有
収入が変わったとき:昇進、転職、出産による休職など
大きな支出があるとき:住宅購入、車の買い替え、子どもの進学
定期的に(月1回など):収支の振り返りと調整
話し合いで決めておきたいこと
毎月の生活費の目安
貯蓄の目標額と方法
どの支出を共通で持ち、何を個人で持つか
お小遣いの金額(設定する場合)
大きな買い物をするときの相談ルール
お金の話は価値観の違いが出やすいテーマです。「なぜそう思うのか」を聞き合いながら、お互いに納得できるルールを見つけていきましょう。
迷ったらプロに相談するのも一つの方法
「そもそも何から手をつければいいかわからない」「将来のお金のことが漠然と不安」という方もいるかもしれません。
そんなときは、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談してみるのも一つの選択肢です。収入や家族構成、今後のライフプランに合わせた具体的なアドバイスをもらえます。
Habittoでは国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で相談できます。「貯蓄の始め方」「保険の見直し」「住宅購入の資金計画」など、どんなことでも気軽に聞いてみてください。無理な勧誘は一切ありませんので、安心してご利用いただけます。
夫婦の家計管理に「これが正解」という方法はありません。大切なのは、二人が納得できるルールを見つけ、無理なく続けること。
まずはお互いの収入と支出を共有するところから始めてみてはいかがでしょうか。将来の目標を一緒に描くことで、お金を貯めることがもっと楽しくなるはずです。
貯蓄を始めてみたいと思った方は、条件なしで年利0.6%の金利がつくHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。
※0.6%(税引後0.478%)の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3%(税引後0.239%)の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。