【2026年最新】銀行金利比較ランキング｜普通預金・定期預金でおすすめのネット銀行一覧

2026年に入り、銀行の預金金利は大きく動いています。日銀の追加利上げを受けて、メガバンクでさえ普通預金金利が0.3%に引き上げられました。一方、ネット銀行の中には年0.5%〜0.75%の高金利を提供するところもあります。

「せっかく預けるなら、少しでも金利が高い銀行を選びたい」と考える方は多いでしょう。この記事では、2026年1月時点の銀行金利を徹底比較し、普通預金・定期預金それぞれでおすすめの銀行をランキング形式で紹介します。

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銀行金利の最新動向｜2026年の金利上昇トレンド

2025年12月の日銀による追加利上げを受けて、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行の3メガバンクは2026年2月2日から普通預金金利を0.2%から0.3%に引き上げました。これはメガバンク3行体制になって以来、最も高い水準です。

マイナス金利政策が解除される前の2024年3月時点で、メガバンクの普通預金金利は0.001%でした。そこから約2年で300倍に上昇したことになります。

この金利上昇の流れを受けて、ネット銀行各社も続々と金利を引き上げています。

あおぞら銀行BANK支店は2026年2月2日から普通預金金利を年0.75%に引き上げました。ただし適用されるのは預金額100万円までで、100万円を超える部分は年0.5%となります。

このように、2026年は「どの銀行を選ぶか」で受け取れる利息に大きな差が出る時代になりました。

普通預金金利ランキング【2026年2月最新】

まずは普通預金金利の高い銀行をランキング形式で見ていきましょう。普通預金はいつでも自由に引き出せるため、生活費の管理や貯蓄の入り口として使われることが多い預金です。

※金利は2026年2月時点、各銀行の最新情報をご確認ください。

金利比較で見る｜条件なしで高金利の銀行

上のランキングを見ると、金利が高い銀行には「条件付き」と「条件なし」の2種類があることがわかります。

たとえば東京スター銀行の0.7%は「給与・年金受取口座の指定」や「資産運用商品を300万円以上保有」など、複数の条件を満たす必要があります。東京スター銀行は給与・年金受取口座指定と、資産運用商品300万円以上保有かつNISA口座保有かつ投資信託購入で、0.7%の金利が適用されます。

同様に、auじぶん銀行の最大0.65%も、au PAYアプリ連携、au PAYカード引落とし、証券口座連携など複数の条件クリアが必要です。

一方、あおぞら銀行BANKやHabitto、みんなの銀行は「預けるだけ」で高金利が適用されます。条件を達成するのが面倒な方や、シンプルに貯蓄を始めたい方にはこちらがおすすめです。

普通預金の利息計算｜100万円預けるといくら増える？

具体的にいくら利息がつくのか、100万円を1年間預けた場合で計算してみましょう。

※利息には20.315%の源泉分離課税がかかります。税引後の金利は概算値です。

あおぞら銀行BANKと2024年3月以前のメガバンク水準を比べると、利息は約750倍の差があります。同じ100万円を預けていても、銀行選びひとつでここまで差がつくわけです。

ただし、あおぞら銀行BANKの0.75%が適用されるのは100万円までです。100万円を超える部分は0.5%になるので、大きな金額を預ける場合は注意が必要です。

一方、Habittoの貯蓄口座も100万円まで年0.6%、100万円を超える部分は0.3%という仕組みです。メガバンクの0.3%と比べると、条件なしでこの金利がつくのはお得と言えます。

※100万円まで年利0.6%（税引後0.478%）、100万円を超える部分は年利0.3%（税引後0.239%）

定期預金金利ランキング【2026年2月最新】

続いて、定期預金の金利ランキングを見ていきましょう。定期預金は一定期間お金を引き出せない代わりに、普通預金よりも高い金利が設定されています。

※金利は2026年2月時点、税引前の年利。キャンペーン金利は期間限定の場合があります。各銀行の最新情報をご確認ください。

SBJ銀行の新規口座開設者限定定期預金「はじめくん」は金利1.35%で、メガバンクの定期預金金利0.40%と比べると約3.4倍の利息を受け取れます。

定期預金は「使う予定のないお金」を預けるのに向いています。ただし、中途解約すると金利が大幅に下がるので、本当に使わないお金かどうかを確認してから預けましょう。

ネット銀行と一般銀行の金利差｜なぜこんなに違う？

ネット銀行の金利がメガバンクより高い理由はシンプルです。店舗を持たない（または少ない）ため、運営コストを抑えられるからです。

メガバンクは全国に支店を構え、多くの行員を雇用しています。その分、預金者に還元できる金利は低くなります。一方、ネット銀行は店舗運営費や人件費を削減できるため、その分を金利として預金者に還元しています。

ネット銀行はメガバンクや地方銀行に比べて店舗運営費や人件費がかからない分、高金利で手数料が安い傾向にあります。

もちろん、ネット銀行にはデメリットもあります。窓口で直接相談できないことや、ATMが限られる場合があることです。ただし、最近はコンビニATMとの提携が進んでおり、利便性は向上しています。

銀行選びのポイント｜金利以外に確認すべきこと

銀行を選ぶとき、金利だけで決めるのは危険です。以下のポイントも確認しておきましょう。

ATM手数料

せっかく高金利で利息を得ても、ATM手数料で相殺されては意味がありません。たとえば月に3回ATMを利用して毎回110円かかると、年間3,960円の出費です。100万円を0.3%で預けた場合の税引後利息（約2,391円）を上回ってしまいます。

ネット銀行の多くは、提携ATMでの入出金手数料を月数回無料にしています。自分がよく使うATMが無料になるかどうか、事前に確認しておきましょう。

振込手数料

他行への振込が多い方は、振込手数料も重要です。ネット銀行では月に数回〜十数回まで他行宛振込が無料になるところもあります。

使いやすさ

アプリの使いやすさ、口座開設のスピード、サポート体制なども大切です。いくら金利が高くても、使いにくければ意味がありません。

金融機関の安全性｜ネット銀行は大丈夫？

「ネット銀行って安全なの？」と心配する方もいるかもしれません。結論から言えば、預金保険制度（ペイオフ）の対象になっている銀行であれば、メガバンクもネット銀行も同じ水準の保護を受けられます。

SBJ銀行のような外国資本の銀行でも、他の金融機関と同じように預金保険制度の対象になっています。仮に経営破綻しても、円建ての普通預金や定期預金であれば元本1000万円までは保護されます。

大切なのは、金融庁の登録を受けた正規の銀行・金融機関を選ぶことです。怪しいサービスには近づかないようにしましょう。

今後の金利見通し｜2026年はさらに上がる？

日銀の金融政策次第ですが、2026年はさらなる利上げの可能性があると言われています。利上げが続けば、銀行の預金金利もそれに連動して上がっていくでしょう。

とはいえ、「もっと上がるのを待ってから口座を開設しよう」と考えるのは得策ではありません。今預けている銀行の金利が低いなら、早めに高金利の銀行に移しておいたほうが得られる利息は多くなります。

金利は変動するものなので、定期的に各銀行の金利をチェックして、必要に応じて預け替えを検討するのがおすすめです。

高金利銀行の選び方｜タイプ別おすすめ

最後に、タイプ別におすすめの銀行をまとめます。

シンプルに高金利を求める方

条件なしで高金利が適用される銀行がおすすめです。あおぞら銀行BANK（100万円まで0.75%）や、Habitto（100万円まで0.6%）は、給与振込指定や証券口座連携などの条件がなくても高金利が適用されます。

au・楽天などの経済圏を使っている方

auじぶん銀行や楽天銀行は、同じ経済圏のサービスを併用することで金利がアップします。すでにau PAYや楽天証券を使っているなら、これらの銀行を選ぶとメリットが大きいです。

定期預金で確実に増やしたい方

しばらく使う予定のないお金は定期預金に預けるのも一つの方法です。SBJ銀行やUI銀行は定期預金金利が高水準です。ただし、中途解約すると金利が下がるので、余裕資金で預けましょう。

お金の管理が苦手な方

「金利を比較したり条件を確認したりするのが面倒」という方には、シンプルな銀行がおすすめです。Habittoの貯蓄口座は条件なしで年0.6%、口座開設も最短8分でスマホだけで完結します。さらに0.8%キャッシュバックのデビットカードを使えば、支出の管理と節約を同時に進められます。

お金のことで迷ったら、Habittoのアドバイザーに無料で相談することもできます。国家資格を持つファイナンシャルプランナーが、自分に合った貯蓄方法を一緒に考えてくれます。

貯蓄口座を選ぶときは、金利だけでなく手数料や使いやすさも含めて総合的に判断することが大切です。この記事を参考に、自分に合った銀行を見つけて、コツコツお金を育てていきましょう。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。最新情報は各銀行の公式サイトでご確認ください。