保険の見直しはいつすべき？生命保険の確認ポイントと注意点を解説

「保険、入ったときから一度も見直していない」という方は多いのではないでしょうか。

生命保険は、加入した時点の生活状況に合わせて設計されています。結婚、出産、住宅購入、子どもの独立、転職など、ライフステージが変わると、必要な保障内容や保障額も変わります。加入時のまま放置していると、保障が足りなかったり、逆に必要以上の保険料を払い続けていたりする場合があります。

この記事では、保険の見直しに適したタイミング、見直す際に確認すべきポイント、そして注意すべき点をわかりやすく解説します。

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そもそも保険の見直しとは？

保険の見直しとは、現在加入している生命保険や医療保険の保障内容が、今の自分や家族の状況に合っているかを確認し、必要に応じて内容を変更することです。

具体的には、保障額の増減、保険期間の変更、不要な特約の解約、保険商品そのものの乗り換えなどが含まれます。

保険の見直しには、大きく分けて「保障を手厚くする場合」と「保障を絞って保険料を下げる場合」の2つの方向性があります。どちらが適切かは、そのときの家族構成や収入、貯蓄状況によって異なります。

保険の見直しのタイミング｜6つのライフステージの変化

保険の見直しに「唯一の正解」はありませんが、ライフステージの変化があったときは特に確認が必要です。代表的なタイミングを6つ紹介します。

1. 結婚したとき

結婚すると、自分だけの生活から配偶者との生活に変わります。配偶者の就労状況によっては、万が一のときに残された家族の生活費を準備する必要が出てきます。

独身時代に加入した保険では、保険金の受取人が「親」のままになっているケースも少なくありません。受取人の設定を確認し、必要に応じて配偶者に変更しておきましょう。受取人の設定が適切でないと、万が一のときに贈与税が発生する場合があります。

2. 子どもが生まれたとき

子どもの誕生は、保障を手厚くする代表的なタイミングです。教育費や生活費を考えると、扶養する家族が増えた分、死亡保障の上乗せが必要になる場合があります。

必要保障額の目安は「必要な金額 −（公的保障 + すでに準備できている金額）」で計算できます。公的保障には遺族年金が含まれ、すでに準備できている金額には預貯金や配偶者の収入見込みなどが入ります。

子ども1人あたりの教育費は、幼稚園から大学まですべて公立の場合で約800万円、すべて私立の場合で約2,300万円ほどかかるとされています。子どもの人数や進路の希望に合わせて保障額を検討しましょう。

3. 住宅を購入したとき

住宅ローンを組む際、多くの方が団体信用生命保険（団信）に加入します。団信は、ローンの契約者が死亡した場合にローンの残債が完済される保険です。

団信に加入すると、住宅ローン分の死亡保障が実質的にカバーされるため、他の生命保険の死亡保障額を減らせる余地が出てきます。ただし、団信は住宅ローンの返済が免除されるだけで、残された家族の生活費や教育費までカバーするものではありません。保障額の減らしすぎには注意が必要です。

4. 転職・独立したとき

転職や独立によって収入が変化すると、毎月支払える保険料の金額にも影響します。収入が減った場合は保険料の負担を見直し、増えた場合は保障を手厚くする検討をしましょう。

会社員から自営業者になった場合、公的保障（傷病手当金や厚生年金）の範囲が変わります。自営業者は会社員と比べて公的保障が手薄になるため、民間保険で補う必要が大きくなるケースがあります。

5. 子どもが独立したとき

子どもが就職して経済的に独立すると、教育費の負担がなくなります。それまで手厚くしていた死亡保障を減らせる場合があり、保険料の大幅な削減につながることも。

50代以降は、死亡保障を最小限に抑え、代わりに医療保険や介護保険を充実させるという方向で見直す方が多いです。

6. 定期保険の更新時

10年や20年の定期保険に加入している場合、更新のタイミングが見直しの好機です。更新すると、更新時点の年齢で保険料が再計算されるため、保険料が上がることが一般的です。

更新前に保障内容を確認し、本当に今の保障額が必要か、他社の商品に乗り換えたほうが保険料を抑えられないかを検討してみましょう。なお、更新の場合は新たな告知（健康状態の申告）が不要なため、健康状態に不安がある方は更新のメリットも考慮する必要があります。

保険の見直しで確認すべき5つのポイント

見直しのタイミングが来たとき、具体的に何をチェックすればいいのか。確認すべきポイントを5つ紹介します。

ポイント1：保障内容が今の生活に合っているか

まず確認したいのは、加入している保険の保障内容が現在の生活状況に合っているかどうかです。

たとえば、独身時代に加入した死亡保険金3,000万円の保険を、結婚・出産を経てもそのまま継続しているケースがあります。子育て中なら3,000万円では足りない場合もあれば、子どもが独立した後であれば多すぎる場合もあります。

定期的に「今、自分に万が一のことがあったら、家族にいくら必要か」を見直すことが大切です。

ポイント2：保障額は適正か

保障額は多すぎても少なすぎても問題があります。多すぎれば毎月の保険料が家計を圧迫し、少なすぎれば万が一のときに十分な備えができません。

必要保障額を計算する際は、公的保障（遺族年金など）の存在を忘れないようにしましょう。公的保障でカバーできる金額を把握した上で、民間の保険で補うべき金額を算出すると、過剰な保険加入を避けられます。

ポイント3：保険料は家計に無理のない範囲か

保険料の支払いが生活を圧迫していては本末転倒です。一般的に、保険料は手取り収入の3〜10%程度が目安と言われていますが、家庭の状況によって適正な金額は異なります。

同じ保障内容でも、保険会社や商品によって保険料は異なります。複数の保険会社の商品を比較してみると、今より保険料を抑えられる可能性があります。

現在の保険料が高いと感じている場合は、終身保険から定期保険への切り替え、保障額の減額、不要な特約の解約などで負担を軽減できることがあります。

ポイント4：保険期間は適切か

保障がいつまで続くのか、保険料をいつまで払うのかも確認しておきたいポイントです。

たとえば、子どもが大学を卒業するまでの20年間は手厚い死亡保障が必要でも、それ以降は保障額を減らして保険料を下げたい、というケースは多いです。保障が必要な期間と保険期間にズレがないか確認しましょう。

定期保険の場合は更新のたびに保険料が上がるため、長期的な支出計画も含めて検討することが重要です。

ポイント5：特約の内容を把握しているか

生命保険には、主契約に加えてさまざまな特約がついている場合があります。入院特約、手術特約、三大疾病特約、介護特約など、加入時に勧められるまま付けた特約が不要になっている可能性もあります。

特約ごとに保険料がかかっているため、使わない特約を外すだけでも月々の保険料を下げられます。一方で、特約を外すと将来同じ特約を付け直せない場合もあるため、慎重に判断しましょう。

保険の見直しの方法｜4つの選択肢

保険の見直しには、いくつかの方法があります。状況に応じて最適な方法を選びましょう。

保障額の増減

現在の保険契約をベースに、保障額を増やしたり減らしたりする方法です。保険契約そのものを変更する必要がないため、手続きが比較的簡単です。ただし、保障額を増やす場合は健康状態の告知が必要になります。

特約の追加・解約

主契約を変えずに、特約を追加したり不要な特約を外したりする方法です。医療技術の進歩に合わせて新しい特約が登場していることもあるので、最新の商品情報もあわせてチェックしましょう。

別の保険商品への乗り換え

保障内容を大きく変えたい場合は、現在の保険を解約して別の商品に加入する方法があります。新しい保険に加入してから現在の保険を解約する順序が大切です。先に解約してしまうと、新しい保険に加入できなかった場合に無保険の期間ができてしまいます。

転換制度の利用

同じ保険会社の別の商品に乗り換える場合、「転換制度」を利用できることがあります。現在の保険の積立金や配当金を新しい保険の保険料に充当する仕組みです。ただし、転換後は保険料や保障内容がリセットされるため、内容をよく確認した上で判断しましょう。

保険の見直しで注意すべき5つのこと

保険の見直しにはメリットがある一方で、いくつかのデメリットやリスクもあります。以下の注意点を押さえておきましょう。

注意1：新しい保険に加入できない場合がある

新しい保険に加入するには、健康状態の告知が必要です。持病がある場合や健康状態が変化している場合は、希望する保険に加入できなかったり、保障内容が制限されたりすることがあります。現在の保険を解約する前に、新しい保険の審査結果を確認することが重要です。

注意2：年齢が上がると保険料が高くなる

保険料は年齢によって変わります。若い頃に加入した保険を解約して、同じ保障内容で新しい保険に入り直すと、年齢が上がっている分だけ保険料が高くなるケースがあります。現在の保険と新しい保険の保険料を比較した上で判断しましょう。

注意3：解約返戻金が払込保険料を下回ることがある

貯蓄性のある生命保険（終身保険や養老保険など）を解約する場合、解約返戻金が支払った保険料の総額を下回ることがあります。解約のタイミングによっては大きな損失になる場合もあるため、解約返戻金の金額を事前に確認しておきましょう。

注意4：新しい保険には免責期間がある

新しい保険に加入すると、契約日（責任開始日）がリセットされます。保険商品によっては一定の免責期間が設けられており、加入後すぐには保障が受けられない場合があります。乗り換えの際は、現在の保険と新しい保険の保障期間が重なるようにスケジュールを調整しましょう。

注意5：見直しの判断を一人で行うのは難しい

保険商品は種類が多く、保障内容や条件もさまざまです。自分に合った保障額の計算や、複数の保険商品の比較は、専門的な知識がないと難しいと感じる方も多いでしょう。

判断に迷う場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つFPに無料で相談できます。保険の見直しだけでなく、家計全体のバランスを踏まえたアドバイスが受けられるので、「保障と貯蓄のバランスが分からない」という方にも向いています。無理な勧誘は一切ありません。

年代別の保険見直しポイント

年代によって、保険の見直しで重視すべきポイントは異なります。

20〜30代

結婚や出産といったライフイベントが多い時期です。独身の方は最低限の医療保険があれば十分な場合が多いですが、家族ができたら死亡保障の追加を検討しましょう。若いうちに加入すると保険料が安くなるため、早めの検討がおすすめです。

40代

住宅ローンの返済や子どもの教育費が重なる時期です。団信の加入状況を確認し、過剰な死亡保障がないか見直しましょう。この年代は収入が安定してくる一方、生活習慣病のリスクも高まるため、医療保険の内容も確認しておきたいところです。

50代

子どもの独立が近づき、必要な保障額が減り始める時期です。死亡保障を縮小して保険料を下げる、あるいは医療保険や介護保険に重点を移すという見直しが多くなります。保険料の削減で浮いたお金を老後の資金準備に回すことも検討してみましょう。

たとえば、毎月の保険料を5,000円削減できた場合、年間で60,000円の節約になります。この金額を金利の高い貯蓄口座に預けておけば、少しずつお金を育てることができます。

保険の見直しの手順

保険の見直しを実際に進める際は、以下の手順で行うとスムーズです。

ステップ1：現在の保険内容を整理する 加入中のすべての保険について、保障内容、保障額、保険料、保険期間、特約の有無を一覧にまとめます。保険証券や保険会社のマイページで確認できます。

ステップ2：現在の生活状況を振り返る 家族構成、収入、貯蓄額、住宅ローンの有無、子どもの教育計画など、現在の状況を整理します。

ステップ3：必要な保障を算出する ステップ2をもとに、万が一のときに必要な保障額を計算します。公的保障（遺族年金など）や勤務先の福利厚生制度も考慮に入れましょう。

ステップ4：過不足を確認して対応方法を決める 現在の保障と必要な保障を比較し、過剰な部分は減額や特約の解約、不足している部分は増額や新規加入で対応します。

ステップ5：新しい保険を先に契約してから、不要な保険を解約する 乗り換えの場合は、必ず新しい保険の契約が有効になってから現在の保険を解約しましょう。

保険の見直しは家計を守るために大切な作業ですが、一人で判断するのは簡単ではありません。「今の保険が自分に合っているかわからない」「保障額の計算が難しい」と感じたら、お金のプロに相談してみるのも一つの手です。Habittoのアドバイザーなら、国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも相談できます。保険だけでなく、貯蓄やライフプラン全体のバランスについても一緒に考えてもらえるので、気軽に活用してみてください。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の保険商品を推奨・販売するものではありません。保険の見直しに際しては、ご自身の状況に合わせた判断をお願いいたします。