家計簿のつけ方を初心者向けに解説｜簡単に始めて節約につながるコツを紹介

「毎月なんとなくお金が減っていくけど、どこに使っているのかよくわからない」

そう感じたことはないでしょうか。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、貯金をしていない世帯は単身世帯で約35%、二人以上世帯でも約24%にのぼります。支出の把握ができていないことが、貯金できない大きな原因の一つです。

この記事では、家計簿のつけ方を初心者向けにわかりやすく解説します。手書きノートからアプリまで、自分に合った方法を選ぶためのポイントと、無理なく続けるコツを紹介します。

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家計簿をつけるメリットとは

家計簿をつける目的は、収支を「見える化」することです。毎日の支出を記録しておくことで、食費や日用品など項目ごとの金額が明確になり、どこにお金がかかっているかが一目でわかります。

把握できていなかった無駄な支出に気づくことで、自然と節約意識が高まります。「つい買ってしまう」習慣を見直すきっかけにもなり、毎月の貯金額を増やしやすくなるでしょう。

また、固定費（家賃・通信費など）と変動費を分けて記録することで、削減できる項目が明確になります。家計管理の土台として、家計簿は非常に有効な方法です。

家計簿の種類と自分に合った選び方

家計簿には大きく分けて「手書きノート」「市販の家計簿」「スマートフォンアプリ」の3種類があります。それぞれの特長を理解したうえで、自分のライフスタイルに合ったものを選ぶことが大切です。

手書きノートタイプ

手書きで記録する方法は、自分でレイアウトを決められる自由度の高さが魅力です。市販のノートを使って自作することもでき、項目や書き方を自分好みにカスタマイズできます。書くことで記憶に残りやすく、支出への意識が高まりやすい点もメリットの一つです。

アプリタイプ

スマートフォンのアプリを使う方法は、レシートを撮影するだけで自動で記録・集計してくれるものが多く、手間が少ないのが特長です。銀行口座やクレジットカードと連携できるサービスもあり、入力の手間をさらに減らせます。グラフで収支を確認しやすく、初心者でも始めやすい方法といえます。

市販の家計簿

書店やコンビニで手に入る市販の家計簿は、記入欄があらかじめ決められているため、何を書けばいいか迷わずに始められます。月ごとのページが設定されていて、毎月の流れを把握しやすいのが特長です。

初心者向け・家計簿のつけ方の基本ステップ

家計簿をつけるうえで、まず大切なのは「シンプルに始めること」です。項目を細かく設定しすぎると続けにくくなるため、最初は大きなカテゴリだけで十分です。

ステップ1：収入と支出の項目を決める

毎月の収入（給料日に入る金額）と、支出の主な項目を決めましょう。支出は「食費」「日用品」「交通費」「交際費」「固定費」などの大分類から始めるのがおすすめです。

ステップ2：レシートを活用して毎日記録する

買い物のたびにレシートをもらい、その日のうちに記録する習慣をつけましょう。毎日少しずつ記入することで、月末にまとめて入力する手間が省けます。レシートがない場合は、メモアプリに金額だけでも残しておくと便利です。

ステップ3：月末に収支を確認して次月に活かす

月末には収入と支出の合計を確認し、黒字か赤字かをチェックします。どの項目で予算オーバーしたかを把握することで、翌月の改善につながります。毎月この振り返りを続けることが、節約効果を高めるポイントです。

長続きする家計簿のコツ

家計簿が続かない理由の多くは「完璧にやろうとしすぎること」です。記入漏れがあっても自分を責めず、大まかな収支が把握できれば十分と考えましょう。

費目は少なくシンプルに設定する

項目を増やしすぎると、記録が面倒になりやすくなります。最初は「食費」「固定費」「その他」の3つだけでも構いません。慣れてきたら少しずつ項目を追加していくと、無理なく続けやすくなります。

給料日をスタート日にする

家計簿は1日始まりではなく、給料日を起点にするのがおすすめです。収入が入るタイミングで予算を設定し、そこから支出を管理する方法は、実態に即した家計管理がしやすくなります。

週に一度まとめて記録する日を決める

毎日記録するのが難しい場合は、週に1回「家計簿の日」を決めてまとめて記入する方法も有効です。レシートをまとめておき、週末に整理するだけでも十分に収支の把握ができます。

クレジットカードを使う場合の記録方法

クレジットカードで支払いをすることが多い方は、記録の方法に注意が必要です。支払い日と利用日がずれるため、実際の支出月に合わせて記録することが大切です。

カードの明細をオンラインで確認できるサービスを活用すると、レシートがなくても支出の記録が簡単になります。アプリと連携できるクレジットカードであれば、自動で家計簿に反映されるものもあり、記録の手間を大幅に減らせます。

なお、ポイント還元を受けながら支出を管理したい方には、キャッシュバック型のデビットカードも選択肢の一つです。Habittoのデビットカードは、すべての購入金額に対して0.8%の現金キャッシュバックがあり、支出の記録と節約を同時に進めやすい方法といえます。

具体的な計算例で見る家計簿の効果

家計簿をつけることで、どれくらい節約につながるかを具体的な数字で見てみましょう。

計算例①：食費の見直しで月5,000円節約

ある月の食費を記録したところ、外食費が月3万円、食材費が2万円の合計5万円だったとします。家計簿で把握したことで外食を週2回から週1回に減らした結果、翌月の外食費が1万5,000円に。食費全体が3万5,000円となり、月5,000円の節約になりました。年間では6万円の改善です。

計算例②：固定費の見直しで毎月3,000円削減

通信費・サブスクリプションサービスの支出を記録して確認したところ、使っていないサービスが月3,000円分あることに気づいたとします。解約するだけで毎月3,000円、年間3万6,000円の節約になります。家計簿で支出を「見える化」することで、こうした改善が自然と進みやすくなります。

節約で生まれた余剰資金を貯金に回す方法については、ムリなく貯金する方法もあわせて参考にしてみてください。

貯金につなげるための家計管理のポイント

家計簿をつけることは、貯金を増やすための第一歩です。収支が把握できたら、次は「先取り貯金」の仕組みを取り入れましょう。

給料日に貯金額を先に別口座へ移しておくと、残りの金額で生活する習慣がつきやすくなります。毎月1万円を先取り貯金するだけで、1年間で12万円が貯まります。貯金用の口座は、金利が高いものを選ぶとより効果的です。

2026年現在、大手銀行の普通預金金利は多くの場合0.3%前後にとどまっています。一方、Habittoの貯蓄口座は条件なしで年利0.6%（税引後0.478%）の金利がつきます。たとえば50万円を預けた場合、1年間でおよそ2,390円（税引後）の利息を受け取れる計算になります。

家計簿で節約した分を着実に増やしたい方には、Habittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。毎月コツコツと貯金を積み上げていくことが、長期的な資産形成につながります。さらに大きな目標として1000万円貯める方法も参考にしてみてください。

よくある質問

Q. 家計簿はどのくらいの頻度で記録すればいいですか？

毎日記録するのが理想ですが、難しい場合は週に1回まとめて記入する方法でも十分です。レシートを財布にためておき、週末にまとめて記録する習慣をつけると続けやすくなります。

Q. アプリと手書きノート、どちらがおすすめですか？

どちらが合うかは人によって異なります。記録の手間を減らしたい方やクレジットカードをよく利用する方にはアプリ、書くことで意識を高めたい方や自分でレイアウトを決めたい方には手書きノートがおすすめです。まずは試してみて、続けやすい方を選ぶのが大切です。

Q. 家計簿をつけてもなかなか節約できない場合はどうすればいいですか？

記録するだけで満足してしまい、振り返りをしていないケースが多くあります。月末に必ず収支を確認し、予算オーバーした項目を一つ見つけて翌月の目標を設定する、というシンプルなサイクルを意識してみてください。毎日赤字が続く場合の対処法は、毎日赤字の家計を立て直すも参考になります。

まとめ

家計簿をつける最大の目的は、支出を「見える化」して自分のお金の流れを把握することです。手書きノートでもアプリでも、自分が続けやすい方法を選ぶことが何より大切です。

完璧な記録を目指すよりも、大まかな収支を毎月確認するだけでも、節約と貯金への意識は大きく変わります。給料日をスタート日にして、シンプルな項目から始めてみましょう。

家計簿で節約した分を着実に貯めたい方は、条件なしで年利0.6%の金利がつくHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

またお金の使い方や貯め方について、もっと具体的に相談したい方は、Habittoのアドバイザーに気軽に聞いてみてください。国家資格を持つファイナンシャルプランナーが、チャットまたはオンラインセッションで無料でサポートします。無理な勧誘は一切ありません。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

参考・出典

- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」

- 日本銀行「預金種別・残高」

- 金融庁「資産形成に関する基礎知識」（2024年）