基準価額とは？投資信託の値段・値動き・分配金との関係をわかりやすく解説

「投資信託を購入しようと思ったけれど、基準価額って何？株価とは違うの？」

投資信託に興味を持ち始めた方から、よくこんな疑問が届きます。投資信託は株式や債券などをまとめて運用する商品ですが、その「値段」にあたるのが基準価額です。基準価額の仕組みを理解しておくと、購入・換金のタイミングや運用成果の評価がぐっとしやすくなります。

この記事では、基準価額とは何か、どう計算されるか、値動きの要因、分配金との関係まで、投資信託の初心者向けにわかりやすく解説します。

この記事のアドバイザー

基準価額とは投資信託の「値段」のこと

基準価額は投資信託の取引における価格の基準となる数値です。株式でいえば株価に相当するもので、投資信託を購入するときも換金するときも、この基準価額をもとに金額が決まります。

一般的に、投資信託の基準価額は1万口（1万口単位）あたりの値段で表示されます。たとえば基準価額が1万2,000円と表示されていれば、1万口あたり1万2,000円という意味です。設定当初は1口＝1円、つまり1万口＝1万円からスタートするファンドが多く、運用成果によって上下します。

基準価額は1営業日に1度だけ公表されます。株式のようにリアルタイムで変動するわけではなく、その日の市場終値をもとに計算され、翌営業日に確定値が発表される仕組みです。証券会社や運用会社のウェブサイトで確認できます。

基準価額の計算方法と口数の関係

基準価額は次の式で計算されます。

基準価額 ＝ 純資産総額 ÷ 総口数 × 1万

純資産総額とは、ファンドが保有する株式・債券・現金などの時価評価の合計から、運用にかかる費用（信託報酬など）を差し引いた金額です。総口数は投資家全員が保有する口数の合計を指します。

計算例①：基準価額から購入金額を求める

基準価額が1万2,000円のファンドを10万口購入する場合、購入金額は次のとおりです。

> 1万2,000円 ÷ 1万口 × 10万口 ＝ 12,000円

つまり1万2,000円を支払うと10万口を取得できます。実際には購入時手数料がかかる商品もあるため、合計費用は手数料分だけ増えます。

計算例②：保有口数から評価額を求める

50万口を保有していて、基準価額が1万5,000円になった場合の評価額は次のとおりです。

> 1万5,000円 ÷ 1万口 × 50万口 ＝ 75,000円

購入時の基準価額が1万2,000円だったとすると、購入金額は60,000円。評価額75,000円との差額15,000円が運用の成果（含み益）にあたります。

基準価額が変動する5つの要因

基準価額の値動きは、ファンドが組み入れている資産の価格変動によって決まります。主な変動要因を整理しておきましょう。

① 株式・債券の価格変動

国内外の株価や債券価格が上がれば純資産総額が増え、基準価額も上昇します。逆に市場が下落すると基準価額も下がります。株式を多く組み入れているファンドほど、株価の影響を受けやすい傾向があります。

② 為替レートの変動

外国資産を組み入れているファンドは、円安になると円換算の評価額が上がり、円高になると下がります。海外株式型や海外債券型の投資信託を検討する際は、為替リスクも考慮が必要です。

③ 分配金の支払い

分配金が支払われると、その分だけ純資産総額が減るため、基準価額は下がります。分配金を受け取ったからといって「得をした」わけではなく、基準価額の下落分と相殺される点に注意が必要です。

④ 信託報酬などの費用

投資信託の運用には信託報酬という手数料が毎日少しずつ差し引かれます。この費用が純資産総額から控除されるため、基準価額の上昇を緩やかに抑える要因になります。

⑤ 資金の流出入

投資家の購入・換金によって純資産総額は変動しますが、口数も同時に変わるため、基準価額そのものへの影響は限定的です。ただし大規模な資金流出が続くと運用効率が落ち、間接的に影響が出ることもあります。

分配金と基準価額の関係

分配金は、投資信託の運用で得た収益の一部を投資家に還元するものです。ただし分配金が支払われると、その金額分だけ純資産総額が減少し、基準価額は下落します。

たとえば基準価額が1万2,000円のファンドが1万口あたり500円の分配金を支払った場合、分配落ち後の基準価額は理論上1万1,500円になります。分配金を受け取った投資家の手元には500円が入りますが、保有する口数の評価額は500円分下がるため、トータルの資産は変わりません。

分配金の頻度が高いファンドほど基準価額が下がりやすく、長期の資産運用においては複利効果が薄れる可能性があります。NISAでの積立投資を考えている方は、分配金の仕組みをしっかり理解しておくことが大切です。

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基準価額が高い・低いは「割高・割安」ではない

「基準価額が高い投資信託は買いにくい」と感じる方もいますが、基準価額の絶対値は割高・割安の判断基準にはなりません。

基準価額が1万5,000円のファンドAと、基準価額が8,000円のファンドBを比べたとき、どちらが「安い」かは一概に言えません。ファンドAは設定来の運用で基準価額が上昇してきた結果であり、その成果の積み重ねを示しています。一方でファンドBは設定当初から基準価額が下落している可能性もあります。

重要なのは、基準価額の絶対値よりも「どのように変動してきたか」という値動きの推移です。過去の基準価額の推移グラフや、純資産総額の増減、運用コスト（信託報酬）などを合わせてチェックすることが、投資信託の評価において大切なポイントです。

基準価額以外にチェックすべき項目

投資信託を選ぶ際は、基準価額だけでなく以下の項目も確認しましょう。

投資信託の商品選びに迷ったら、専門家に相談するのも有効な方法です。投資を始めるかどうか迷っている段階でも、お金の不安を解消する方法｜小さな行動から始める、心が軽くなる解消法を参考にしながら、自分のペースで一歩ずつ考えてみてください。

投資信託と現金の置き場所を考える

投資信託での資産運用を始める前後に、生活防衛資金や待機資金をどこに置くかも重要なポイントです。

現金をただ大手銀行の普通預金に置いておくと、金利は年0.3%程度にとどまります。物価の上昇が続く局面では、現金の実質的な価値が目減りするリスクがあります。

Habittoの貯蓄口座は、条件なしで年0.7%（税引後0.557%）の金利が適用されます（100万円まで）。メガバンクの普通預金（年0.3%）と比べると約2.3倍の金利水準です。投資に回す前の待機資金や、すぐには使わない生活費の置き場所として、選択肢の一つとして検討してみてください。

たとえば50万円を1年間預けた場合、税引後の受取利息はこのようになります。

※概算のため端数処理あり。

お金の不安を解消する方法｜小さな行動から始める、心が軽くなる解消法

NISAで投資信託を購入するときの基準価額の見方

NISAを活用して積立投資をする場合、基準価額は毎月の積立金額と取得口数に直接影響します。

毎月1万円を積み立てる場合、基準価額が1万円のときは1万口取得できますが、基準価額が1万2,000円のときは約8,333口しか取得できません。逆に基準価額が8,000円に下がったときは1万2,500口取得できます。

この仕組みを活かすのが「ドルコスト平均法」です。毎月一定金額を積み立てることで、基準価額が高いときは少ない口数を、低いときは多い口数を購入し、平均取得単価を平準化する効果が期待できます。売買のタイミングを気にしすぎず、長期・積立・分散の考え方で継続することが、投資信託を活用した資産運用の基本です。積立に充てる金額を捻出するために、まずは水道光熱費の節約方法｜電気代・水道代を無理なく抑える10のポイントなど、毎月の固定費を見直すことも有効な手段です。

まとめ：基準価額を理解して、資産運用の第一歩を踏み出そう

基準価額は投資信託の値段であり、純資産総額を総口数で割った数値です。1営業日に1度公表され、株式・債券の価格変動や為替、分配金の支払いなどによって変動します。

基準価額の絶対値の高い・低いは割高・割安を意味しません。値動きの推移や純資産総額、信託報酬などを合わせて評価することが大切です。

投資信託での資産運用と並行して、手元の現金をどこに置くかも見直してみましょう。投資に踏み出す前に、生活防衛資金を条件なしで高金利の口座に移すだけでも、お金を育てる意識の第一歩になります。

投資信託の選び方や始め方に迷ったら、Habittoのアドバイザー相談も気軽にご利用ください。国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも、チャットまたはオンラインセッションで相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に活用してみてください。

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※0.7%（税引後0.557%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3%（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※投資にはリスクが伴います。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

参考・出典

- 金融庁「投資信託及び投資法人に関する法律」

- 金融庁「NISAの概要」

- 日本証券業協会「投資信託の基礎知識」