信託報酬とは？投資信託のコストの仕組みと選び方をやさしく解説【2026年版】

「投資信託を始めてみたいけれど、何を基準に選べばいいのかわからない」――そんなときにまず確認したいのが「信託報酬」です。

投資信託は、私たちに代わって運用の専門家がお金を運用してくれる金融商品です。その運用には費用がかかり、長く保有するほど、この費用の差が最終的なリターンにじわじわと影響していきます。

この記事では、信託報酬の仕組みと相場、そしてコストを抑えた投資信託の選び方を、初心者の方にもわかりやすく解説します。

この記事のアドバイザー

信託報酬とは？仕組みをわかりやすく解説

信託報酬とは、投資信託を保有している間、その運用や管理の対価として継続的に差し引かれる費用のことです。

信託報酬の特徴は、次の3つです。

- 年率（％）で表示される

- ファンドの純資産から毎日少しずつ自動的に差し引かれる

- 保有している間はずっとかかり続ける

たとえば信託報酬が年1.0％のファンドを100万円分保有している場合、1年間でおよそ1万円が費用として差し引かれる計算になります。自分で振り込む必要はありませんが、知らないうちにリターンを押し下げている費用でもあります。

金融庁も、長期の資産形成においてはコストの低い商品を選ぶことの重要性を繰り返し説明しています。

信託報酬の相場はどのくらい？

信託報酬は、ファンドの運用方針によって大きく変わります。代表的なインデックスファンドとアクティブファンドの目安を比べてみましょう。

インデックスファンドは、日経平均株価やS&P500といった指数に連動するように運用されるため、運用の手間が少なく、信託報酬も低めに設定されています。一方アクティブファンドは、専門家が銘柄を選んで指数を上回ることを目指すため、その分コストが高くなる傾向があります。

長期・分散・積立の考え方については、分散投資の基本とメリットの記事もあわせて参考にしてみてください。

信託報酬以外にかかるコストもチェック

投資信託にかかる費用は、信託報酬だけではありません。次のような費用もあわせて確認しておきましょう。

- 購入時手数料：購入時にかかる費用。最近は無料（ノーロード）の商品も増えています。

- 信託財産留保額：解約時に差し引かれることがある費用。

特に長期で保有する場合は、毎年かかり続ける信託報酬の影響がもっとも大きくなります。

信託報酬がリターンに与える影響

信託報酬はわずかな差に見えても、長期で運用すると無視できない大きさになります。

たとえば100万円を年率3％で20年間運用したと仮定します。信託報酬が年0.1％の場合と年1.5％の場合では、最終的な金額に数十万円単位の差が生まれることもあります。これは、差し引かれた費用が複利で運用される機会も失われるためです。

複利の効果については、長期投資のメリットをわかりやすく解説の記事で詳しく紹介しています。

コストを抑えた投資信託の選び方

コストを抑えるための基本的なポイントは、次のとおりです。

1. 同じ指数に連動する商品なら、信託報酬がより低いものを選ぶ

2. 購入前に「目論見書」で信託報酬と手数料を確認する

3. 新NISAのつみたて投資枠の対象ファンドから検討する

新NISAのつみたて投資枠は、金融庁が定めた一定の基準を満たした長期・積立・分散投資に適した商品が対象となっており、低コストのインデックスファンドが中心です。

なお、投資はあくまで余裕資金で行うのが基本です。投資に回す前の生活防衛資金や待機資金の置き場所としては、条件なしで年利0.6％（税引後0.478％、100万円まで）が適用されるHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。貯蓄と投資のバランスについては、貯金と投資の違いもあわせてご覧ください。

よくある質問

Q. 信託報酬は自分で支払うのですか？

いいえ。信託報酬はファンドの純資産から毎日自動的に差し引かれるため、別途振り込む必要はありません。基準価額にはすでに信託報酬が差し引かれた後の金額が反映されています。

Q. 信託報酬が高いファンドは避けるべきですか？

一概には言えません。ただし、同じ指数に連動するインデックスファンド同士であれば、運用成果に大きな差は出にくいため、信託報酬の低い商品を選ぶことが合理的とされています。

まとめ：信託報酬は「長く付き合うコスト」

信託報酬は、投資信託を保有している間ずっとかかり続ける、いわば長く付き合うコストです。だからこそ、商品を選ぶ段階で低コストのものを選んでおくことが、長期の資産形成の土台になります。

投資信託選びや新NISAの始め方に迷ったら、国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも相談できるHabittoのアドバイザーも選択肢の一つです。チャットまたはオンラインセッションで対応しており、無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に活用してみてください。

※0.7%（税引後0.557%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※投資にはリスクが伴います。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。