投資信託とは？仕組み・メリット・リスクを初心者にもわかりやすく解説【2026年版】

「投資信託って名前は聞くけど、実際どんな仕組みなの？」「NISAで投資信託を始めたいけど、何から勉強すればいいかわからない」と感じていませんか？

投資信託は、投資の専門家にお金の運用を任せられる金融商品です。100円から購入でき、株式や債券に分散投資できるため、投資が初めての方にも始めやすいとされています。この記事では、投資信託の基本的な仕組みからメリット・リスク、かかる費用、そして始め方まで、わかりやすく解説します。

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投資信託の仕組みをわかりやすく解説

投資信託（ファンド）は、たくさんの投資家から少しずつ資金を集め、その資金をひとつの大きなまとまりにして、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。

運用で得られた収益は、投資家それぞれの投資額に応じて分配されます。「自分で個別の株を選ぶのは難しいけど、資産運用を始めたい」という方にとって、プロにお任せできるのは大きな安心感がありますよね。

投資信託を支える3つの会社

投資信託の運営には、3つの会社が関わっています。

運用会社（委託会社） は、投資信託を作り、投資方針を決めて運用の指図を出す会社です。ファンドマネージャーと呼ばれる専門家が、どの株式や債券をどのタイミングで売買するかを判断します。

販売会社 は、証券会社や銀行など、投資家との窓口になる会社です。投資信託の購入・換金の手続きや、口座の管理を行います。

信託銀行（受託会社） は、投資家から集めた資金（信託財産）を管理・保管する会社です。運用会社の指図に従って、実際に株式や債券の売買を行います。

この3つの会社がそれぞれ独立して役割を果たしているため、仮にどれか1つの会社が破たんしても、投資家の資金（信託財産）は法的に保護される仕組みになっています。

基準価額とは

投資信託の値段は「基準価額」と呼ばれ、1日に1回だけ更新されます。株式のようにリアルタイムで変動するわけではありません。基準価額は、投資信託が保有している株式や債券などの資産の時価総額から負債を引いた「純資産総額」を、投資信託の総口数で割って算出されます。

一般的な投資信託では、1万口あたりの価額で表示されています。投資信託の売買は、この基準価額をもとに行われます。

投資信託の種類

投資信託には、投資対象や運用方法によってさまざまな種類があります。日本国内で取り扱われている公募投資信託は約6,000本以上あり、初めての方は「どれを選べばいいの？」と迷うかもしれません。ここでは代表的な分類を紹介します。

投資対象による分類

株式型 は、国内や海外の株式を中心に投資するファンドです。値動きが大きい傾向がありますが、長期的には高いリターンが期待できます。

債券型 は、国債や社債などの債券を中心に投資するファンドです。株式型と比べるとリスクは低めですが、リターンも控えめになります。

バランス型 は、株式と債券、場合によってはREIT（不動産投資信託）なども組み合わせて投資するファンドです。1本で分散投資の効果が得られます。

REIT型 は、オフィスビルやマンションなどの不動産に投資するファンドです。不動産を直接購入・管理する必要がなく、少額から不動産投資ができます。

運用方法による分類

インデックスファンド（パッシブファンド） は、日経平均株価やTOPIX、S&P500などの市場指数に連動する運用成果を目指すファンドです。銘柄選定を機械的に行うため、信託報酬が年0.1〜0.3%程度と低く抑えられているものが多いです。

アクティブファンド は、ファンドマネージャーが独自の調査・分析に基づいて銘柄を選定し、市場平均を上回るリターンを目指すファンドです。運用に手間がかかるため、信託報酬は年1.0〜2.0%程度と高めに設定されていることが一般的です。

投資信託のメリット

1. 少額から始められる

投資信託は100円から購入できる証券会社もあり、まとまった資金がなくても資産運用を始められます。個別の株式を購入するには数万円〜数十万円の資金が必要になることが多いですが、投資信託なら毎月コツコツ積み立てることも可能です。

2. 専門家に運用を任せられる

投資では、情報収集や投資先の選定、売買のタイミング判断など、やるべきことがたくさんあります。投資信託では、ファンドマネージャーという運用の専門家がこれらの作業を代行してくれます。投資家は大まかな投資方針（国内株式、全世界株式など）を選ぶだけで、個別の銘柄選定はプロに任せられます。

3. 分散投資がしやすい

投資信託は、1つのファンドで数十〜数千の銘柄に分散投資できます。たとえば、全世界株式のインデックスファンドを1本購入するだけで、世界中の株式に幅広く投資できます。分散投資をすることで、特定の銘柄や資産の値下がりによる損失を軽減する効果が期待できます。

4. 透明性が高い

投資信託は、基準価額が毎日公表されるほか、運用方針や投資対象、手数料などの情報が「目論見書」や「運用報告書」といった書面で確認できます。投資家は、自分のお金がどのように運用されているかを定期的にチェックできます。

投資信託のリスクと注意点

投資信託にはメリットがある一方、リスクや注意すべき点もあります。投資を始める前にしっかり確認しておきましょう。

元本保証がない

投資信託は預金とは異なり、元本が保証されていません。運用がうまくいかなかった場合、投資した金額を下回る（元本割れする）可能性があります。

たとえば、普通預金に100万円を預けた場合、元本は保証されています。Habittoの貯蓄口座なら年利0.6%（税引後0.478%）で、100万円に対して1年間で約6,000円（税引後約4,780円）の利息がつきます。リスクをとらずに確実にお金を増やしたい場合は、預金も選択肢の一つです。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3%（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。金利は変動する場合があります。

一方で、投資信託は長期的に保有することで価格変動のリスクを抑え、リターンを得やすくなる傾向があります。短期的な値動きに一喜一憂せず、長い目で見ることが大切です。

主なリスクの種類

価格変動リスク は、組み入れている株式や債券の値動きにより、基準価額が上下するリスクです。

為替変動リスク は、海外の資産に投資する投資信託の場合、為替レートの変動により基準価額が影響を受けるリスクです。

信用リスク は、投資先の企業や国が財政難や経営不振になり、債券の利息や元本が支払われなくなるリスクです。

金利変動リスク は、金利の変動により債券の価格が上下するリスクです。一般的に、金利が上がると債券の価格は下がる傾向があります。

リスクとリターンは表裏一体の関係にあります。期待できるリターンが高い資産ほど、リスクも大きくなる傾向があることを覚えておきましょう。

投資信託にかかる費用

投資信託には、購入時・保有時・売却時にそれぞれ費用がかかることがあります。費用は投資の最終的なリターンに影響するため、投資信託を選ぶ際にはしっかり確認しておきたいポイントです。

購入時手数料

投資信託を購入する際に、販売会社（証券会社や銀行）に支払う手数料です。購入金額に対して0〜3%程度が一般的ですが、最近では購入時手数料が無料の「ノーロードファンド」が増えています。ネット証券では、すべての投資信託の購入時手数料を無料にしているところもあります。

信託報酬（運用管理費用）

投資信託を保有している間、毎日差し引かれる費用です。運用・管理にかかるコストをまかなうもので、運用会社・販売会社・信託銀行の3者に配分されます。

信託報酬は年率で表示され、相場は年0.1〜2.5%程度です。インデックスファンドは年0.1〜0.3%程度、アクティブファンドは年1.0〜2.0%程度が目安です。

たとえば、100万円を信託報酬0.2%のインデックスファンドで1年間保有した場合、信託報酬は年間約2,200円（税込）です。信託報酬1.5%のアクティブファンドなら、年間約16,500円（税込）になります。長期で運用するほど、この差は大きくなります。

信託財産留保額

投資信託を解約（売却）するときに、基準価額から差し引かれる費用です。一般的に0〜0.3%程度で設定されており、すべての投資信託にかかるわけではありません。

費用を確認するには

投資信託の費用は、目論見書（もくろみしょ）に記載されています。購入前に必ず確認して、コストを把握した上で投資判断をしましょう。同じ指数に連動するインデックスファンドでも、信託報酬に差がある場合があります。費用が低いファンドを選ぶことで、長期的なリターンを高める効果が期待できます。

投資信託とNISAの活用

2024年1月にスタートした新NISAは、投資信託で資産形成を始めたい方にとって心強い制度です。NISA口座で購入した投資信託の運用益（売却益・分配金）は非課税になります。

新NISAの投資枠

両方の枠を併用でき、合計で年間最大360万円まで非課税で投資できます。生涯の非課税保有限度額は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）です。

2026年2月時点で、つみたて投資枠の対象商品はインデックス型投資信託が279本、アクティブ型投資信託が59本、ETFが9本あります。

つみたて投資枠の特徴

つみたて投資枠の対象商品は、金融庁が「長期・積立・分散投資に適している」と認めた投資信託に限定されています。購入時手数料が無料で、信託報酬も一定水準以下のものに絞られているため、初心者でもコストを抑えた投資を始めやすい仕組みになっています。

毎月一定額をコツコツ積み立てる方法は、「ドルコスト平均法」と呼ばれ、購入するタイミングを分散させることで、高値づかみのリスクを軽減する効果が期待できます。

お金の運用方法や投資信託の選び方に迷ったときは、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのも一つの方法です。Habittoでは国家資格を持つFPに無料で何度でも相談できます。チャットやオンラインセッションで気軽に話せるので、「NISAで何を買えばいいの？」という初歩的な質問でも安心して聞けます。

投資信託を選ぶときのポイント

投資信託を選ぶ際は、以下の点を確認しましょう。

投資対象と運用方針 は、自分が投資したい資産や地域に合っているかを確認します。全世界の株式に幅広く投資したいのか、国内の債券で安定運用したいのかなど、目的によって選ぶファンドは変わります。

信託報酬の水準 は、同じカテゴリーのファンド同士で比較しましょう。長期投資では信託報酬の差が最終的なリターンに大きく影響します。

純資産総額 は、投資信託の規模を示す指標です。純資産総額が極端に小さいファンドは、運用が効率的に行われにくかったり、繰上償還（早期に運用を終了すること）のリスクがあります。

過去の運用実績 は、将来のリターンを保証するものではありませんが、運用方針どおりに運用されているかの参考になります。インデックスファンドなら、ベンチマーク（連動を目指す指数）との乖離が小さいかどうかをチェックしましょう。

目論見書と交付書面 で、費用やリスクに関する情報を確認します。投資信託を購入する前に必ず目を通しておきましょう。

よくある質問

Q. 投資信託は少額でも始められますか？

A. はい。証券会社によっては100円から購入可能です。毎月少額ずつ積み立てる方法もあり、まとまった資金がなくても始められます。NISAのつみたて投資枠を活用すれば、運用益が非課税になるため、少額からの積立投資との相性が良いです。

Q. 投資信託と預金はどう違いますか？

A. 預金は元本が保証されており、決まった金利がつきます。たとえばHabittoの貯蓄口座なら年利0.6%（100万円まで）が条件なしで適用されます。一方、投資信託は元本保証がありませんが、長期的には預金金利を上回るリターンが期待できる可能性があります。リスクの許容度や運用目的に応じて使い分けるのがおすすめです。

Q. 投資信託で損をすることはありますか？

A. あります。投資信託は市場の値動きに応じて基準価額が変動するため、購入時より基準価額が下がれば、元本割れ（損失）が生じます。ただし、長期・分散・積立を意識した運用により、短期的な値動きのリスクを抑える効果が期待できます。

投資信託は、少額から始められて分散投資ができる、資産形成の第一歩に適した金融商品です。まずは自分の投資目的やリスク許容度を整理して、無理のない金額から始めてみてください。

「投資信託に興味はあるけど、自分に合った商品がわからない」「NISAとの組み合わせ方を知りたい」という方は、Habittoの無料アドバイザーサービスを活用してみてください。国家資格を持つファイナンシャルプランナーに、チャットやビデオ通話で何度でも相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に話してみてくださいね。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

※投資にはリスクが伴います。詳細は各商品の説明書をご確認ください。

※0.6%（税引後0.478%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3%（税引後0.239%）の金利が適用されます。金利は変動する場合があります。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。