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インデックスファンドとは?仕組み・メリット・デメリットを初心者向けに解説【2026年版】

インデックスファンドとは?仕組み・メリット・デメリットを初心者向けにわかりやすく解説

「投資を始めたいけど、何から選べばいいかわからない」と感じたことはありませんか。

日本銀行「資金循環統計」(2025年第4四半期速報値)によると、日本の個人が保有する金融資産は約2,199兆円に達していますが、その大部分は現金・預金として保有されており、米国の預金比率約13%と比較しても際立って高い水準にあります。資産を少しでも育てたいと考えるなら、投資信託の中でも特に初心者から支持を集めるインデックスファンドは、最初の一歩として検討しやすい選択肢です。

この記事では、インデックスファンドの仕組み・メリット・デメリットから、アクティブファンドとの違い、NISAとの組み合わせ方まで、初心者向けにわかりやすく解説します。


この記事のアドバイザー


インデックスファンドとは?その仕組みをわかりやすく解説

インデックスファンドとは、日経平均株価やTOPIX、S&P500といった特定の株価指数(インデックス)に連動することを目標とする投資信託です。

ファンドの運用担当者が個別銘柄を独自に選んで売買するのではなく、対象となる指数の構成銘柄をそのまま、あるいは近似的に保有することで、指数と同じ値動きを再現するよう設計されています。たとえばTOPIXに連動するファンドなら、東京証券取引所に上場する国内株式全体の動きに合わせてファンドの価格が変化します。

この仕組みにより、一つのファンドを購入するだけで、国内外の多くの銘柄に自動的に分散投資できる点が大きな特徴です。


インデックスファンドとアクティブファンドの違い

投資信託には大きく分けて「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類があります。両者の違いを表で確認しましょう。

項目インデックスファンドアクティブファンド
運用方針指数に連動することを目指す指数を上回る成果を目指す
信託報酬(コスト)比較的低い比較的高い
銘柄選定機械的・自動的ファンドマネージャーが判断
値動きの特徴市場全体に連動市場平均を上回ることも下回ることも
初心者向け

アクティブファンドは市場平均を上回るリターンを狙いますが、その分コストが高く、必ずしも指数を超える成果が保証されるわけではありません。一方でインデックスファンドは、低コストで市場全体の動きに乗ることを重視した、シンプルな金融商品です。


インデックスファンドのメリット

低コストで運用できる

インデックスファンド最大のメリットは、信託報酬などのコストが低い点です。アクティブファンドと比べて運用にかかる手数料が抑えられるため、長期の積立においてコストの差が最終的なリターンに大きく影響します。

広く分散投資できる

一つのファンドを購入するだけで、国内外の多数の銘柄に分散投資できます。個別株への投資では特定企業の業績悪化が直接ダメージになりますが、インデックスファンドなら市場全体に分散されるため、一つの銘柄が大きく下落しても影響が限定されやすい構造です。分散投資の基本とメリット|資産運用でリスクをバランスよく管理する方法【2026年版】も参考にしてください。

初心者でも始めやすい

銘柄選びや売買タイミングの判断が不要なため、投資の知識が少ない初心者でも取り組みやすい点もメリットです。毎月一定額を積み立てる「つみたて投資」との相性が特によく、時間を分散して購入することで、価格変動のリスクをならすことができます。

透明性が高い

連動する指数が明確なため、どの銘柄に投資されているかがわかりやすく、運用状況を把握しやすいのも特徴です。


インデックスファンドのデメリット

市場平均を超えるリターンは期待しにくい

インデックスファンドは指数に連動することを目標とするため、市場平均を大きく上回る利益を狙うことは設計上難しい金融商品です。大きなリターンを短期間で得たい場合には向きません。

市場全体が下落すると損失が出る

分散投資によってリスクを軽減できますが、リーマンショックやコロナショックのように市場全体が大きく下落する局面では、インデックスファンドも同様に値動きが下落します。元本保証はなく、投資である以上リスクは伴います。

対象指数によって特性が異なる

日本株だけに投資するファンドと、世界全体の株式に投資するファンドでは、リスクや値動きの特性が大きく異なります。自分の目的に合った指数を選ぶことが重要です。


人気のインデックスファンドとその指数

野村総合研究所(NRI)「データで読み解く金融ビジネスの潮流」(2026年3月30日)によると、2025年度末時点でS&P500指数(配当込み・円換算ベース)に連動するインデックス投信の純資産残高は16兆63億円と最大規模を誇り、次いでMSCIコクサイ(除く日本・円換算ベース・配当込み)が11兆6,191億円、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み・円換算ベース)が10兆3,359億円となっています。

また同調査では、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス連動ファンドの資金流出入率は52.3%、S&P500連動ファンドは30.5%と高い資金流入が続いており、世界分散型と米国集中型のファンドへの人気が際立っています。

代表的な指数を整理すると、以下のとおりです。

指数名主な投資対象
日経平均株価日本の代表的な225銘柄
TOPIX東証プライム市場の国内株式全体
S&P500米国の主要500社
MSCIコクサイ日本を除く先進国株式
MSCIオール・カントリー先進国+新興国の世界株式

なお、金融庁は2026年4月1日付でNISAつみたて投資枠の対象となる指定指数に新たに2指数を追加し、指定指数に連動しない公募株式投資信託の主たる投資対象要件も拡大しています。NISAで選べるファンドの選択肢は今後さらに広がっていく見通しです。


NISAとインデックスファンドの組み合わせ

金融庁「NISA口座の利用状況調査」によれば、2025年末時点でのNISA総口座数は約2,323万口座に達し、2025年1年間だけで約13.6兆円の資金がNISAを通じて投資されました。NISAの利用者が急増している背景には、インデックスファンドとの相性のよさがあります。

NISAのつみたて投資枠で購入できる投資信託は、金融庁が定めた基準を満たした低コストのファンドに限られており、インデックスファンドが中心です。NISAを使うと、運用で得た利益(売却益・分配金)が非課税になるため、長期の資産形成において有利に働きます。

通常、投資信託の利益には約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座内ではこれが非課税になります。長期・積立・分散投資の組み合わせとして、NISAのつみたて投資枠でインデックスファンドを活用する方法は、初心者が資産形成を始める際の王道の一つといえます。


計算例:インデックスファンドで積み立てるとどうなる?

インデックスファンドへの積立投資の効果を、シンプルな数字で確認してみましょう。

計算例①:毎月1万円を20年間積み立てた場合

- 積立元本:1万円 × 12ヶ月 × 20年 = 240万円

- 年率3%で運用できた場合の試算額:約328万円(複利計算)

- 年率5%で運用できた場合の試算額:約411万円(複利計算)

元本240万円に対し、年率5%で運用できた場合は約171万円の差が生まれる計算になります。これは投資の成果を保証するものではありませんが、長期の積立と複利の効果がいかに大きいかを示すイメージです。

計算例②:普通預金に預けたままにした場合との比較

同じ240万円を大手銀行(メガバンク)の普通預金(年0.3%)に20年間預けた場合、受け取れる利息は税引後でおよそ2万8,800円程度にとどまります。インデックスファンドへの積立投資とは、最終的な資産額に大きな差が生まれる可能性があります。

もちろん投資にはリスクが伴い、元本割れの可能性もあります。しかし「預けるだけ」では物価上昇(インフレ)によって実質的な購買力が目減りするリスクもあります。投資にいくら回すべき?貯金との割合の目安と資産運用のポイント【2026年版】では、貯金と投資のバランスの考え方を詳しく解説しています。


インデックスファンドの始め方

ステップ1:証券口座または銀行口座を開設する

インデックスファンドを購入するには、証券会社や銀行などの金融機関に口座を開設する必要があります。オンラインで手続きが完結するネット証券が、手数料の低さや取扱ファンドの豊富さから多くの投資家に選ばれています。NISAを利用する場合は、同時にNISA口座の開設申請も行います。

ステップ2:購入するファンドを選ぶ

対象となる指数・信託報酬・純資産残高などを比較して、自分の目的に合ったファンドを選びましょう。初心者の場合は、世界全体に分散投資できるMSCIオール・カントリー連動ファンドや、米国株式に投資するS&P500連動ファンドが検討しやすい選択肢です。

ステップ3:積立設定をして継続する

購入方法は「一括購入」と「積立購入」があります。毎月一定額を自動で積み立てる設定にしておくと、取引のたびに判断する手間がなく、長期にわたってコツコツ続けやすくなります。


投資の前に:生活防衛資金と貯蓄の置き場所を整えよう

インデックスファンドへの投資を始める前に、まず生活防衛資金(生活費の3〜6ヶ月分程度)を手元に確保しておくことが重要です。万一の際にすぐ引き出せるお金は、投資に回さず普通預金に置いておくのが基本です。

ここで気をつけたいのが「普通預金の金利」です。大手銀行(メガバンク)の普通預金金利は年0.3%ですが、同じ普通預金でも金利が異なる口座があります。

Habittoの貯蓄口座は、条件なしで年0.7%(税引後0.557%・100万円まで)の金利がつく普通預金です。メガバンクの普通預金(年0.3%)と比べると、同じ金額を預けた場合に受け取れる利息はおよそ約2.3倍になります。

たとえば100万円を1年間預けた場合、税引後の利息はこのようになります。

口座金利(税引後)1年間の利息(100万円)
大手銀行の普通預金年0.239%(税引後)約2,390円
Habittoの貯蓄口座年0.478%(税引後)約4,780円

投資に回す前の待機資金や生活防衛資金を、条件なしで高金利の口座に置いておくことは、誰でもできる現実的な資産防衛の第一歩です。Habittoの貯蓄口座は口座開設最短8分、スマホだけで完結します。


インデックスファンドについて迷ったらFPに相談しよう

「どのファンドを選べばいいかわからない」「NISAとiDeCoはどちらを優先すべき?」「今の家計で毎月いくら投資に回せる?」

こうした疑問は、お金のプロに相談するのが近道です。Habittoのアドバイザーは、国家資格を持つファイナンシャルプランナーが、チャットまたはオンラインセッションで無料相談に応じています。投資商品の販売は行わないため、無理な勧誘は一切ありません。自分の状況に合ったアドバイスをフラットな立場から受けられます。

家計の黄金比率とは?50:30:20ルールで支出バランスを整える方法【2026年版】を参考に、まず家計全体のバランスを把握してから投資額を決めるのもよい方法です。


まとめ:インデックスファンドは「市場全体に乗る」シンプルな投資

インデックスファンドは、特定の株価指数に連動することを目標とする投資信託です。低コスト・広い分散投資・シンプルな仕組みという特徴から、初心者から経験者まで幅広い投資家に選ばれています。

アクティブファンドとの最大の違いは「市場平均を目指す」点にあり、大きなリターンを狙うのではなく、長期にわたって市場全体の成長に乗ることを重視します。NISAのつみたて投資枠との組み合わせは、資産形成の基本的な方法として多くの人に活用されています。

一方で、投資を始める前に生活防衛資金を確保し、その置き場所にも気を配ることが大切です。投資に回す前後のお金を、条件なしで金利の高い口座に置いておくことも、資産を守るための現実的な選択肢の一つです。

お金のことで迷ったら、Habittoのアドバイザー相談も気軽にご利用ください。国家資格を持つファイナンシャルプランナーに無料で何度でも、チャットまたはオンラインセッションで相談できます。無理な勧誘は一切ありませんので、気軽に活用してみてください。


よくある質問

Q. インデックスファンドと株の違いは何ですか?

株(個別株)は特定の1社に投資しますが、インデックスファンドは指数を構成する多数の銘柄に分散投資します。個別株は大きなリターンを狙える一方でリスクも高く、インデックスファンドは市場全体に連動するシンプルな金融商品です。

Q. インデックスファンドはどこで購入できますか?

証券会社や銀行などで購入できます。手数料が低くファンドの種類が豊富なネット証券が多くの投資家に選ばれています。NISAを活用する場合はNISA口座の開設も合わせて行いましょう。

Q. 少額から始められますか?

多くのインデックスファンドは100円や1,000円といった少額から積立購入が可能です。毎月の積立額を自分の家計に合わせて設定できるため、初心者でも無理なく始められます。

Q. 元本保証はありますか?

インデックスファンドは投資信託であり、元本保証はありません。市場全体が下落する局面では損失が出る可能性があります。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。


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※0.7%(税引後0.557%)の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3%(税引後0.239%)の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

※投資にはリスクが伴います。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。


参考・出典

- 日本銀行「資金循環統計」(2025年第4四半期速報値)

- 野村総合研究所(NRI)「データで読み解く金融ビジネスの潮流」(2026年3月30日)

- 金融庁「NISA口座の利用状況調査」(2025年末時点)

- 金融庁「非課税口座に受け入れることができる上場株式等の範囲に関する基準」(2026年4月1日)

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