子どもの習い事費用はいくら?学年別の平均相場と家計バランスの整え方【2026年版】
子どもの習い事費用はいくら?学年別の平均相場と家計バランスの整え方【2026年版】
「うちの子にも習い事をさせてあげたいけれど、月謝がいくらかかるのか、家計への影響が心配で踏み出せない」
そう感じている保護者の方は、決して少なくありません。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(2024年12月25日公表)によると、公立小学校に通う子どもの学校外活動費(習い事・学習塾・家庭教師などの費用)は年間平均約21万6千円にのぼります。月換算で約1万8千円という金額は、家計に与える影響を無視できない水準です。
この記事では、学年別・学校種別の習い事費用の平均相場、家計とのバランスの取り方、そして教育資金を無理なく準備するための方法を、データをもとにわかりやすく解説します。
この記事のアドバイザー
子どもの習い事費用、学年別の平均はいくら?
文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」は、保護者が1年間に支出した子ども一人当たりの経費を、学校教育費・学校給食費・学校外活動費に分けて調査しています。ここでいう「学校外活動費」が、習い事・学習塾・家庭教師などにかかる費用にあたります。
調査結果によると、学校段階ごとの学校外活動費の平均は以下のとおりです。
| 学校種 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約10万円 | 約15万8千円 |
| 小学校 | 約21万6千円 | 約72万円 |
| 中学校 | 約35万6千円 | 約42万3千円 |
| 高等学校(全日制) | 約24万6千円 | 約26万4千円 |
公立小学校の約21万6千円に対し、私立小学校では約72万円と3倍以上の差があります。また、公立中学校では約35万6千円と、小学校と比べて大きく増加します。
学年が上がるほど費用は増える
学年別に見ると、公立では中学校第3学年の約44万6千円が最も多く、私立では小学校第6学年の約88万1千円が最も多くなっています(同調査)。受験期が近づくにつれて学習塾への支出が増えるため、中学生・小学校高学年以降は費用が大きく膨らむ傾向があります。
習い事の種類が変わる:低学年は習い事、高学年は学習塾
同じ「学校外活動費」でも、その中身は学年によって大きく異なります。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、公立では小学校第6学年以降、私立では小学校第4学年以降において「補助学習費(学習塾・家庭教師等)」の割合が「その他の学校外活動費(習い事等)」を上回る傾向があります。
つまり、低学年のうちはスポーツや音楽などの習い事が中心で、学年が上がるにつれて学習塾や家庭教師への支出が相対的に大きくなるという流れです。
習い事の費用相場(一般的な目安)
習い事の月謝は教室や地域によって異なりますが、よく選ばれる習い事の月額費用の目安は次のとおりです。
| 習い事の種類 | 月額費用の目安 |
|---|---|
| 水泳(スイミング) | 5,000〜8,000円程度 |
| ピアノ | 5,000〜15,000円程度 |
| サッカー・野球などスポーツ系 | 3,000〜10,000円程度 |
| 学習塾(小学生) | 10,000〜30,000円程度 |
| 英会話 | 8,000〜20,000円程度 |
※上記は一般的な相場の目安であり、教室・地域・コースによって異なります。
人気の習い事として水泳やピアノ、スポーツ系が挙げられますが、学習系の教室は月謝が高めになる傾向があります。複数の習い事をかけ持ちする場合は、月額費用の合計が想定以上になることもあるため、始める前に年間トータルで試算しておくことが大切です。
公立か私立かで変わる「学校外活動費」の位置づけ
習い事費用を考えるうえで見落とせないのが、学校の種類による違いです。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、公立小学校および公立中学校では、学習費総額に占める「学校外活動費」の構成比が60%以上を占めています。
一方、私立中学校および私立高等学校(全日制)では「学校教育費」の構成比が70%を超えており、学校そのものにかかる費用が大部分を占めます。
公立と私立で異なる家計への影響
公立に通う家庭では、学校にかかる費用が比較的抑えられる分、習い事や学習塾などの学校外活動費が家計の教育支出の中心になりやすいといえます。私立に通う家庭では学校教育費が大きいため、習い事の費用をどこまでかけるかをより慎重に検討する必要があります。
年収と習い事費用の関係
文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、公立・私立学校ともに、世帯の年間収入が増加するにつれて学校外活動費もおおむね増加する傾向があります。また、人口規模が大きくなるほど学校外活動費が多い傾向も確認されています。
年収が高い家庭ほど習い事に多くを支出する傾向はありますが、重要なのは年収に対して無理のない金額に収めることです。一般的に、習い事を含む教育費は手取り収入の10〜15%程度を目安にする考え方があります(ただし、これは一つの考え方であり、家庭の状況によって適切な金額は異なります)。
計算例:習い事費用が家計に与える影響をシミュレーション
ケース①:公立小学生(1人)の場合
文部科学省の調査をもとに、公立小学校に通う子ども1人の習い事費用を試算してみます。
- 学校外活動費の年間平均:約21万6千円
- 月換算:約1万8,000円
この金額を6年間(小学校在学中)支出し続けると、合計は約129万6千円になります。さらに中学校に進学すると年間約35万6千円(月換算約2万9,667円)に増加します。小学校〜中学校の9年間で合計すると、約237万2千円という金額になります。
ケース②:学習塾費用が増える中学3年生の場合
公立中学校第3学年では、学校外活動費が年間約44万6千円に達します(同調査)。月換算で約3万7,167円です。
この時期に学習塾の月謝が月額2万5,000円、スポーツ系の習い事が月額5,000円だとすると、合計月額は3万円。年間では36万円になります。学校外活動費の平均に近い水準ですが、受験対策が本格化すると講習費や模試代が加わり、さらに増える可能性があります。
このように、習い事費用は学年とともに増加していくため、早い段階から計画的に準備しておくことが、家計への負担を軽減するうえで重要です。
習い事費用と教育資金、どう備える?
金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」(2026年1月21日公表)によると、金融資産の保有目的として「こどもの教育資金」を挙げる世帯が一定数存在し、特に20〜30歳代でその割合が高い傾向にあります。習い事費用を含む教育資金は、多くの若い世代にとって重要な貯蓄目標の一つになっています。
教育資金を準備する方法としては、毎月一定額を積み立てる方法が基本です。たとえば、子どもが生まれた時点から月1万円を積み立てると、18年間で216万円になります(利息を除く元本のみ)。金利のある口座を活用すれば、さらに効率よく増やすことができます。
貯金の方法|ムリなく続けられるコツでは、無理なく続けられる積み立て方法を詳しく紹介しています。
Habittoの貯蓄口座で教育資金を積み立てる
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100万円を1年で貯める方法も参考に、目標金額に向けた計画を立ててみてください。
家計全体のバランスを保ちながら習い事を続けるコツ
習い事は子どもの成長にとって大切な経験ですが、家計を圧迫してしまっては本末転倒です。無理なく続けるためのポイントをいくつか紹介します。
1. 年間の総費用を把握する
月謝だけでなく、入会金・教材費・発表会費用・ユニフォーム代なども含めた年間の総費用を事前に確認しましょう。習い事を始める前に教室に問い合わせることで、想定外の出費を防ぐことができます。
2. 優先順位をつけてかけ持ちを管理する
複数の習い事をかけ持ちしている場合は、子どもの意欲や成長の状況を見ながら優先順位を定期的に見直すことが大切です。学年が上がって学習塾の費用が増える時期には、他の習い事を一時的に整理することも選択肢の一つです。
3. 費用を「見える化」して貯蓄と両立する
習い事費用を家計の中で「見える化」することで、貯蓄とのバランスを保ちやすくなります。教育費専用の口座を設けて、毎月の習い事費用と積み立て額を分けて管理する方法が有効です。
Habittoの貯蓄口座は、使い道ごとに管理しやすいシンプルな設計になっています。教育資金の積み立て口座として活用する方も増えています。
よくある質問
Q. 習い事はいつから始めるのがいい?
習い事を始める時期に決まりはありませんが、体験教室を活用して子どもの興味・関心を確認してから始めると、長続きしやすくなります。費用面では、幼稚園段階(公立で年間約10万円)から始まり、学年が上がるにつれて増加するため、早めに家計計画に組み込んでおくことが大切です。
Q. 習い事の費用を抑える方法はある?
費用を抑える方法としては、地域のスポーツクラブや公民館教室など、比較的月謝が低い教室を選ぶことが挙げられます。また、兄弟割引や年払い割引を設けている教室もあるため、入会前に確認してみましょう。オンライン教室は対面と比べて月額費用が抑えられる場合もあります。
Q. 教育資金はどのくらい貯めておけばいい?
習い事費用を含む教育資金の目標額は、子どもの進路や希望する教育環境によって大きく異なります。まずは現在の習い事費用を把握し、学年が上がったときの増加分(特に中学受験・高校受験期)を見越した計画を立てることが重要です。出産費用の平均・制度の記事では、子どもが生まれる前後の費用計画についても解説しています。
まとめ:習い事費用は「見通し」と「備え」がカギ
子どもの習い事費用は、学年が上がるにつれて増加し、特に受験期には大きな負担になることがあります。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」が示すように、公立中学3年生では年間約44万6千円、私立小学6年生では約88万1千円にのぼるケースもあります。
大切なのは、月謝だけでなく年間トータルの費用を把握し、家計全体のバランスを見ながら無理のない範囲で習い事を選ぶことです。そして、学年が上がったときの費用増加を見越して、早めに教育資金の積み立てを始めることが、長期的な家計の安定につながります。
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※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。
参考・出典
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(2024年12月25日公表、2026年1月16日訂正版)
- 政府統計の総合窓口(e-Stat)「子供の学習費調査」(2026年1月16日)
- 総務省統計局「家計調査(家計収支編)」(2026年2月6日公表、2025年平均)
- 金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」(2026年1月21日公表)
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