投資信託ランキングの読み方と人気ファンド・銘柄の選び方【2026年版】

「ランキング上位のファンドを買えば間違いないのかな？」

そう思ったことはありませんか。証券会社のサイトに並ぶ投資信託ランキングは情報量が多く、どの銘柄を選べばいいのか迷ってしまいます。

日本銀行「資金循環統計（速報）（2025年第4四半期）」によると、2025年12月末時点の個人金融資産は2,350兆円超で過去最高を更新しました。その内訳を見ると、投資信託は前年比21.3%増と大きく伸びており、資産形成に投資信託を活用する人が着実に増えています。

この記事では、投資信託ランキングの正しい読み方、人気ファンドの特徴、そして自分に合った銘柄の選び方を、初心者の方にもわかりやすく解説します。

この記事のアドバイザー

投資信託ランキングとは？何を表示しているのか

証券会社のサイトやランキングサイトに掲載されている投資信託ランキングには、主に次のような種類があります。

- 買付金額ランキング：一定期間に購入された金額が多い順

- 純資産総額ランキング：ファンド全体の規模が大きい順

- リターンランキング：一定期間の運用成績が高い順

- 分配金ランキング：分配金の金額や利回りが高い順

それぞれの表示が意味することは異なります。買付金額ランキングは「いま多くの人が買っているファンド」を示しますが、それが将来も好成績を出し続けるとは限りません。リターンランキングは過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

ランキングはあくまで参考情報の一つです。更新タイミングや対象期間によっても順位は大きく変わるため、複数の視点で情報を確認することが大切です。

人気ファンドの傾向：インデックスファンドが主流に

近年のランキングを見ると、インデックスファンドが上位に並ぶことが多くなっています。

金融庁「NISAの効果検証」（令和7年6月18日）によると、2024年のNISAつみたて投資枠の買付額を商品種類別に見ると、インデックス投資信託が88.1%を占めています。インデックスファンドとは、日経平均やS&P500、全世界株式指数などの指標（インデックス）に連動するように設計された投資信託です。

インデックスファンドが人気を集める理由は主に三つあります。

1. 信託報酬（手数料）が低い：運用会社が銘柄を選定する必要がないため、コストを低く抑えやすい

2. 分散投資がしやすい：一本のファンドで国内外の多くの株式や債券に投資できる

3. 長期積立との相性がいい：NISAのつみたて投資枠の対象商品として多くが承認されている

代表的なインデックスファンドとして、eMaxisシリーズ（eMAXIS Slim）が広く知られています。eMaxisシリーズは米国株式や全世界株式など複数のコースがあり、低コストで運用できる点から積立利用者に支持されています。

投資信託の純資産総額と市場の動向

資産運用業協会（旧・投資信託協会）の統計（Finasee報道、2026年5月18日発表データ）によると、国内公募投資信託の純資産総額は2026年4月末時点で334兆289億円となり、過去最高を更新しました。前月比の増加率9.0%は過去最大の伸びです。

また、ETFを除く株式投信の純資産総額は192兆9,785億円と過去最高を更新し、資金動向は35カ月（2年11カ月）連続で流入超となっています。これは、毎月コツコツと積立投資を続ける人が増えていることを示す一つの指標です。

日本の個人金融資産全体を見ても、2025年9月末時点で現預金が個人金融資産全体に占める割合は49.1%と18年ぶりに5割を割り込みました（ニッセイ基礎研究所「資金循環統計（25年7-9月期）」、2025年12月22日公表）。新NISAを活用した投資信託への資金流入が目立っており、日本でも「貯蓄から投資へ」の流れが着実に広がっています。

NISAと投資信託の関係：口座数・買付額の推移

NISA制度の普及も、投資信託市場の成長を後押ししています。

金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（令和7年6月末時点）」によると、2025年6月末時点のNISA口座数は約2,696万口座に達しています。政府は2027年12月末までに3,400万口座という目標を掲げていますが、NISA買付額の累計はすでに約63兆円となり、政府目標の56兆円を超過達成しています。

2024年のNISA年間買付額は、つみたて投資枠で約5.0兆円（2023年比約2.9倍）、成長投資枠で約12.4兆円（2023年比約3.5倍）と大幅に増加しました（金融庁「NISAの効果検証」令和7年6月18日）。

特に注目したいのは年齢別の傾向です。2024年は全世代でNISA口座数が増加した中、20代以下の伸びが1.33倍と最も大きく、つみたて投資枠の利用率は20代以下で91.6%と最も高い水準を示しています。若い世代ほど積立・インデックスファンドを活用した長期運用に取り組んでいることがわかります。

NISAとiDeCoの違いや目的別の選び方については、NISAとiDeCoの違いは？特徴とメリットを比較し目的別の選び方を解説も参考にしてみてください。

ランキング上位に登場しやすいファンドの種類

ランキングに頻繁に登場するファンドには、いくつかの傾向があります。

全世界株式・米国株式インデックスファンド

全世界の株式市場や米国株式（S&P500連動など）に投資するインデックスファンドは、長期的な成長への期待から積立利用者に人気です。eMaxisシリーズをはじめ、複数の運用会社が低コストの商品を提供しています。

半導体株・テーマ型ファンド

半導体株やAI関連など特定のテーマに絞ったファンドは、マーケットのトレンドに乗って短期間で買付金額ランキングの上位に入ることがあります。インベスコ世界厳選株式オープンなど、テーマ型・アクティブ運用のファンドも一定の支持を集めています。ただし、テーマ型ファンドはリターンの振れ幅（リスク）が大きくなりやすい点に注意が必要です。

毎月分配型ファンド・予想分配金提示型ファンド

毎月決算を行い分配金を受け取れる毎月分配型ファンドや、予想分配金提示型のファンドも根強い人気があります。ただし、分配金は運用収益だけでなく元本から支払われることもあるため、分配金の金額だけで商品を選ぶのは注意が必要です。

為替ヘッジあり・なしコース

海外の株式や債券に投資するファンドには、為替リスクを軽減する「為替ヘッジあり」コースと、為替の影響をそのまま受ける「為替ヘッジなし」コースがある場合があります。為替ヘッジにはコストがかかるため、長期積立では為替ヘッジなしを選ぶ人も多いです。

REITファンド

不動産投資信託（REIT）に投資するファンドは、国内外の不動産収益を分配金として受け取れる点が特徴です。株式とは異なる値動きをすることが多く、分散投資の一手段として活用されます。

ランキングを活用した銘柄選びの注意点

ランキングは便利な情報源ですが、そのまま鵜呑みにするのは危険です。

過去のリターンは将来を保証しない

リターンランキングの上位ファンドは、直近の相場環境で好成績を出した銘柄が並びます。過去の実績が優れていても、将来も同様のリターンが続くとは限りません。

自分の目的・リスク許容度と合っているか確認する

積立で老後資金を準備したい人と、短期的な値上がりを狙いたい人では、選ぶべきファンドの種類が異なります。自分の投資目的と、どの程度の価格変動を受け入れられるかを確認してから選ぶことが大切です。

信託報酬・手数料を比較する

同じインデックスに連動するファンドでも、信託報酬（年率）は商品によって異なります。長期積立では手数料の差が計算上の運用成果に大きく影響するため、コストの比較も重要な選択基準です。

投資初心者がやりがちな失敗や回避ポイントについては、投資初心者がやりがちな失敗例20選｜事例と回避ポイントを解説で詳しく紹介しています。

また、投資のリスクとリターンの関係をもっと深く理解したい方は、投資のリスクとリターンの関係とは｜投資信託でわかりやすく解説【2026年版】も参考にしてみてください。

計算例で見る：積立投資の効果

計算例①：毎月3万円を20年間積み立てた場合

元本合計：3万円 × 12カ月 × 20年 ＝ 720万円

年率3%で運用できた場合の試算（複利）：約984万円

年率5%で運用できた場合の試算（複利）：約1,233万円

同じ720万円の元本でも、リターンの違いによって最終的な金額は大きく変わります。ただし、これはあくまで試算であり、投資信託の運用成果は市場環境によって変動します。元本割れのリスクもある点を忘れないようにしましょう。

計算例②：手数料の差が運用結果に与える影響

100万円を年率5%で運用する場合、信託報酬が年0.1%と年1.0%のファンドを比較します。

- 信託報酬0.1%のファンド（実質リターン4.9%）：10年後 約161万円

- 信託報酬1.0%のファンド（実質リターン4.0%）：10年後 約148万円

差額は約13万円です。長期運用になるほど手数料の差が積み重なるため、低コストのインデックスファンドが積立に向いているといわれる理由の一つです。

2026年のNISA制度変更：知っておきたいポイント

金融庁「令和8（2026）年度税制改正について」によると、NISAつみたて投資枠の対象商品が拡充されました。これまで「主に株式に投資するもの」に限られていたところ、「主に株式又は公社債に投資するもの」に広がり、債券中心・バランス型の投資信託も対象となりました。

また、2027年1月以降には0〜17歳向けの「こどもNISA」（年間投資枠60万円・非課税保有限度額600万円）が新設される予定です。子どもの教育費準備や資産形成の選択肢が広がります。

これらの制度変更は、より多くの人が自分の目的に合ったファンドをNISAで活用できるようになることを意味します。最新の情報を確認しながら、自分に合った商品を選んでいきましょう。

投資信託を始める前に：生活防衛資金の確保が大切

投資信託を始める際に、見落としがちな大切なステップがあります。それは「生活防衛資金」の確保です。

生活防衛資金とは、急な出費や収入減に備えるための現金・預金のことです。一般的には生活費の3〜6カ月分を目安に、すぐに引き出せる普通預金などに置いておくことが推奨されます。この資金は投資に回さず、安全に手元に置いておくことが基本です。

ここで一つ確認しておきたいのが、「普通預金の金利」です。メガバンクの普通預金金利は現在年0.3%ですが、ネット銀行の中にはより高い金利を条件なしで提供しているところもあります。

生活防衛資金や投資の待機資金を置く口座として、Habittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。年利0.7%（税引後0.557%）の金利が条件なしで適用され（預金額100万円まで）、メガバンクの普通預金（年0.3%）と比べると約2.3倍の金利水準です。

たとえば、生活防衛資金として100万円を預けた場合の1年間の利息を比べてみましょう。

- メガバンク普通預金（年0.3%）：税引後 約2,394円

- Habittoの貯蓄口座（年0.7%、税引後0.557%）：税引後 約4,780円

差額は約2,386円です。同じ金額を預けるなら、少しでも金利の高い口座を活用することが、誰でもできる現実的な資産防衛の第一歩といえます。

よくある質問

Q. 投資信託ランキングの上位銘柄を買えば安心ですか？

A. ランキングはあくまで参考情報です。上位に入っているからといって、将来も好成績を出し続けるとは限りません。自分の投資目的・リスク許容度・運用期間に合った銘柄を選ぶことが大切です。

Q. インデックスファンドとアクティブファンドはどちらがいいですか？

A. どちらが優れているとは一概にいえません。インデックスファンドは低コストで市場平均に連動する運用を目指し、長期積立に向いています。アクティブファンドは市場平均を上回るリターンを目指しますが、信託報酬が高くなりやすく、必ずしも期待通りの成果が出るとは限りません。自分の目的と照らし合わせて選びましょう。

Q. NISAのつみたて投資枠で買える投資信託はどうやって探せばいいですか？

A. 金融庁が定めた基準を満たした商品がつみたて投資枠の対象として承認されています。各証券会社のサイトやサービスで「つみたて投資枠対象」として表示・掲載されている商品から選ぶことができます。2026年の税制改正で対象商品が拡充されたため、選択肢が広がっています。

Q. 為替ヘッジありとなし、どちらを選べばいいですか？

A. 長期積立の場合、為替の影響は長期的には平準化される面もあり、コストのかかる為替ヘッジなしを選ぶ人が多い傾向があります。一方、短期的な為替リスクを抑えたい場合は為替ヘッジありが有効な場面もあります。自分の運用期間と目的に合わせて検討してみてください。

まとめ：ランキングは「入口」、大切なのは自分軸の選択

投資信託ランキングは、どのファンドが注目されているかを知るための便利な情報源です。しかし、ランキングはあくまで「今、多くの人が選んでいる商品」を示すものであり、あなたの状況に最適な銘柄を自動的に教えてくれるわけではありません。

大切なのは、自分の投資目的・リスク許容度・運用期間を明確にした上で、信託報酬などのコストも比較しながら選ぶことです。そして、投資を始める前に生活防衛資金をしっかり確保しておくことも忘れないようにしましょう。

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また、投資に回す前後の現金や待機資金の置き場所として、条件なしで年利0.7%の金利がつくHabittoの貯蓄口座も選択肢の一つです。口座開設は最短8分、スマホだけで完結できます。

※0.7%（税引後0.557%）の金利は預金額100万円まで適用、100万円を超える預金については0.3％（税引後0.239%）の金利が適用されます。表示されている金利は年利です。他の商品・サービスの購入や給振口座指定などの条件を伴わない普通預金として。金利は変動する場合があります。

※投資にはリスクが伴います。投資に関する最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融アドバイスではありません。具体的なご判断はご自身の責任で行ってください。

参考・出典

- 日本銀行「資金循環統計（速報）（2025年第4四半期）」（2026年3月18日公表）

- 資産運用業協会（旧・投資信託協会）統計、Finasee報道（2026年5月18日発表データ）

- 金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（令和7年6月末時点）」（2025年9月24日公表）

- 金融庁「NISAの効果検証」（令和7年6月18日）

- 日本証券業協会「新NISA白書2024」（2025年6月公表）

- ニッセイ基礎研究所「資金循環統計（25年7-9月期）」（2025年12月22日公表）

- 金融庁「令和8（2026）年度税制改正について－税制改正大綱における金融庁関係の主要項目－」（2025年12月公表）

- 資産運用業協会「協会の概要」（2026年4月1日）